構内PHSが2023年3月に終了！内線端末はどうする？スプリアス規格にも要注意！

通信電波の影響が少なかったり、通信コストの安さから病院などの医療現場や一般オフィスの内線電話端末として多く利用されているPHS。しかし、個人向けは既に2021年1月末で終了し法人向けサービス（テレメンタリングサービス）も2023年3月末にサービスが終了するとアナウンスがありました。事務所などで利用されている構内PHSはそのまま利用出来るのか本記事でご紹介致します。

コンテンツの目次

1. 構内PHSは利用出来なくなるのか？
2. 構内PHSへの影響
3. 注意が必要なスプリアス規格
4. 構内PHSに代わるサービス
5. 構内PHSに代わるスマホ内線

1.構内PHSは利用出来なくなるのか？

日本で開発されたPHSは、開発当初ポケベルとの連携機能や通信コストの安さから女子高生を中心に広がり2年半で700万人近くの加入者数になりました。この流行は一般の顧客にとどまらず、電波の影響が少ないことや通信コストの安さから病院などの医療施設や一般オフィスでも内線端末として広がって行きました。
しかし、携帯電話との競争に負け次々にサービス事業者が撤退。唯一の提供企業であるワイモバイルが、

PHS向け料金プラン※は2021年1月31日を以って終了しました。
※ テレメタリングサービス向け料金プランは2023年3月末をもって終了いたします。
ワイモバイル：PHSのサービス終了のご案内

と発表しました。
法人向けプランなどを含めたPHSサービス（公衆PHSサービス）が2023年3月末に全て停止することになりますが、ワイモバイルの契約を必要としない構内PHSは継続して利用することができます。しかし、構内PHSを継続して利用する上で注意点3つがあります。

2.構内PHSへの影響

公衆PHSサービスが終了することで構内PHSに影響する可能性がある点がまず2つあります。

■ 音声品質の低下

まず構内PHSへの影響が懸念される点が音声品質の低下です。構内PHSも公衆PHSの電波で同期信号をとることでクリアな音声での通話を実現していたので、公衆PHSサービス終了に伴い音声品質の低下が懸念されます。

■ PHS端末や基地局の価格が高騰

もう一つがPHS端末や基地局の価格が高騰する点です。公衆PHSサービスが終了すれば市場は当然縮小傾向になります。その為、PHS端末と基地局（アクセスポイント）の製造数も縮小傾向になると考えられており、これらの価格が高騰する懸念があります。

価格が高騰しても調達自体できれば構内PHSが使えなくなることはありませんが、製造数が限られて調達に時間がかかる状況は予想できます。万が一、基地局が故障し入れ替えが必要になっても代替品が調達できなければ利用できない状態が長く続くことになります。

3.注意が必要なスプリアス規格

構内PHSを継続して利用する上でもう一つの注意点が旧スプリアス規格です。
「スプリアス」とは無線設備から発射される電波のうち、必要周波数帯の外側に発射される電波（不要な電波）のことです。不必要な電波（不要な電波）をできる限り低減させることによって、電波利用環境の維持、向上及び電波利用の推進を図るために改正が行われました。

旧スプリアス規格のPHSはビジネス向けのものでも2022年11月30日までしか利用出来ないと定められましたが、総務省の移行期限の延長があり「当分の間」と定められました。利用可能期限が伸びましたが移行期限の延長がいつ終了してもおかしくなく旧スプリアス規格のPHSは利用が禁止されるので入れ替えが必要です。

現在お使い中の構内PHSが旧スプリアス規格かどうか調べる方法についてはこちらをご覧ください。

4.構内PHSに代わるサービス

構内PHSに代わるサービスはいくつかあります。

■ インカム

遊戯ホールやホテルなどの宿泊施設・冠婚葬祭などの広いホールで行うイベント・病院・介護施設・レジャー施設などで利用されているインカムも構内PHSに代わるサービスの一つです。

インカム自体に明確な定義はありませんが、一般的にヘッドセットとマイクが一体となった無線機がインカムとして認知されています。両手が空くので構内PHSに比べて作業を行いながら会話ができる点がメリットです。また、インカム自体が出来る機能は構内PHSとそれ程変わらず会話がメインで、グループ（複数人）で同時に会話ができるますが業務効率に大きな変化はないでしょう。

■ トランシーバー

トランシーバーは大きな倉庫や建設現場などで利用されている無線通信機です。
構内PHSと比較すると機器を持って利用する点は同じです。構内PHSは双方の会話ができますがトランシーバーは多くの場合話し手（１人）に対して多数が受信する形式です。

一度に多くの人へ情報を伝達できる点はメリットですが、一方的に話す（伝える）ことが基本なので双方でコミュニケーションを取るという観点で言えば不便です。トランシーバー用の機器ではなくトランシーバーアプリを利用するものも登場しています。

■ スマホ内線

クラウド電話サービスを導入すると利用できるスマホ内線も構内PHSの代わりとして利用できます。
スマホ内線では、スマホへ専用アプリをインストールすることでアプリ同士の通話が内線（無料）になります。

構内PHSと利用イメージは一番近く、電話端末（スマホ）を使って双方の会話を行います。ただし、スマホ内線では内線だけでなく会社の代表番号を使った発着信（外線通話）も出来るので事務所などで利用できる電話（ビジネスフォン）+構内PHSの様なイメージとなります。ご紹介したスマホ内線以外のサービスでは従業員同士の通話に機能が限定される一方でスマホ内線であれば従業員間だけでなく社外とのやり取りもスマホ１台で行うことができますので機能面で一番おススメです。
クラウド電話は当社で開発・販売しているサービスがございますので詳しく後述致します。

5.構内PHSに代わるスマホ内線

旧スプリアス規格であればもちろん入れ替えが必要になりますが新規格のPHSであれば継続して利用することが出来ます。しかし、PHSをそのまま利用し続けて良いのでしょうか？
PHSは、電話端末としてスマートフォンと比較しても格段に利用出来る機能が少ないのが現状です。社外に出れば事務所のビジネスフォンとの内線通話や外線の受発信が出来ません。スマホのようにアプリをインストールして利便性を高めることも出来ません。 そこで拡張性も高いスマホを内線端末として利用出来る『クラウド電話モッテル』をPHSの代わりに利用してみるのはいかがでしょうか？

モッテルでは専用アプリ「MOT/Phone（モットフォン）」をスマホへインストールすることで内線端末として利用することが出来ます。MOT/Phoneを利用する社員同士や既存で利用中のビジネスフォンとも内線通話が可能です。
更に、構内PHSで出来なかった事務所外での内線通話も利用出来ます。事務所外で内線環境を構築すると電話の取次ぎなども事務所内外問わず可能になるので、今まで行っていた「折り返す為に連絡先を聞いて担当へ連絡して」という作業が減り電話業務の効率化が可能です。

MOT/Phoneでは内線だけでなく外線の発着信も利用出来ます。その為、スマホ1台が構内PHSの代わりになるだけでなくビジネスフォンの代わりにもなります。
実際に工場や病院などでモッテルを導入した際のメリットや事例を下記ページでご紹介していますので是非ご覧ください。

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