フリーコールとは？料金比較・フリーダイヤルとの違い・導入方法を徹底解説

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「フリーコールとフリーダイヤルって何が違うの？」「フリーコールの通話料はいくらかかる？」「自社に合った着信課金サービスを選びたい」——
こうした疑問を持つ方は少なくありません。フリーコールとは、電話を受けた側（企業）が通話料を負担する着信課金サービスの総称であり、KDDIのサービス名でもあります。NTTコミュニケーションズの「フリーダイヤル」と基本的な仕組みは同じですが、料金やオプションに違いがあるため、正しく理解して選ぶことが重要です。

この記事では、フリーコールの基礎知識から主要5社の料金比較、フリーダイヤルとの違い、導入方法、コスト削減方法、さらには通話料を完全にゼロにする最新の方法まで、フリーコールに関する情報を網羅的に解説します。
これからフリーコールの導入を検討している方も、すでに利用中でコスト削減を考えている方も、ぜひ最後までお読みください。

コンテンツの目次

1. フリーコールとは？着信課金サービスの基本を解説
2. フリーコールとフリーダイヤルの違いを徹底比較
3. フリーコールの料金はいくら？主要5社の通話料比較【最新版】
4. フリーコールの導入方法と申し込みの流れ
5. フリーコールの導入メリット5つ
6. フリーコールのデメリットと注意点
7. フリーコールの通話料を削減する4つの方法
8. 通話料を「完全ゼロ」にする新しい選択肢：MOTクリックコール
9. フリーコールに関するよくある質問（FAQ）
10. まとめ：フリーコール選びは「自社に合った仕組み」で決める

フリーコールとは？着信課金サービスの基本を解説

フリーコールとは、電話をかけた側（お客様）ではなく、電話を受けた側（企業）が通話料を負担する電話サービスのことです。一般的には「0120」や「0800」で始まる番号が使われ、お客様は無料で企業に電話をかけることができます。

この仕組みは正式には「着信課金サービス」（または「着信課金電話番号サービス」）と呼ばれ、複数の通信事業者が提供しています。「フリーコール」という言葉は、KDDIが提供する着信課金サービスの正式なサービス名であると同時に、着信課金サービス全般を指す通称としても使われています。

着信課金サービスの各社のサービス名一覧

通信事業者	サービス名	利用できる番号
NTTコミュニケーションズ	フリーダイヤル	0120 / 0800
KDDI	フリーコールS / フリーコールDX	0120 / 0800
ソフトバンク	フリーコールスーパー	0120 / 0800
楽天コミュニケーションズ	フリーボイス	0120 / 0800
NTT東日本・西日本	フリーアクセス・ひかりワイド	0120 / 0800

いずれのサービスも「お客様が無料で電話をかけられ、企業が通話料を負担する」という基本的な仕組みは共通しています。ただし、料金体系・付加機能・対応端末・割引制度などに各社で違いがあるため、自社の利用状況に合ったサービスを選ぶことが重要です。

なお、「フリーダイヤル」はNTTコミュニケーションズの登録商標です。そのため、KDDI・ソフトバンク・楽天などのサービスを利用している場合は、広告やWebサイトで「フリーダイヤル」の名称やロゴを使用することはできません。この点は、ブランディングの観点でも意識しておく必要があります。

フリーコールとフリーダイヤルの違いを徹底比較

「フリーコール」と「フリーダイヤル」は基本機能こそ同じですが、運営事業者・料金体系・オプション機能・知名度の4点で違いがあります。どちらを選ぶかによって月額コストが大きく変わることもあるため、しっかり比較しましょう。

比較項目	フリーコール（KDDI）	フリーダイヤル（NTTコミュニケーションズ）
提供事業者	KDDI株式会社	NTTコミュニケーションズ
サービス開始	KDDI参入以降	1985年〜（日本初の着信課金サービス）
利用番号	0120 / 0800 / 0077	0120 / 0800
プラン	フリーコールS（シンプル・安価） フリーコールDX（多機能）	1プラン（オプションで機能追加）
月額基本料	1,100円〜（フリーコールS） 1,650円〜（フリーコールDX）	1,100〜2,200円
携帯電話からの通話料	約20円/分 （KDDI回線着信利用時はさらに安価）	約33円/分 （3分約99円）
IP電話との連携割引	KDDI光ダイレクト等とのセット割あり	NTT系IP電話とのセット割あり
知名度・ブランド力	法人には認知されているが一般消費者への浸透はフリーダイヤルに劣る	着信課金サービスの代名詞的存在。消費者への信頼度が非常に高い
番号ポータビリティ	対応（他社からの乗り換え可能）	対応（他社からの乗り換え可能）

▶ 関連記事：フリーダイヤルの取得方法や料金など導入をわかりやすく徹底解説！

フリーコールの料金はいくら？主要5社の通話料比較【最新版】

フリーコール（着信課金サービス）は複数の事業者が提供しており、料金体系は各社で異なります。2023年11月のNTT料金改定（全国一律化）や2024年1月のKDDI他社回線着信料金改定を反映した最新の比較表をご覧ください。

費用の3つの構成要素

フリーコールの費用は「初期費用」「月額基本料」「通話料（従量課金）」の3つで構成されます。初期費用と月額基本料は比較的安価ですが、通話料は受電件数と通話時間に比例して増加するため、コスト全体の中で最も大きな割合を占めます。

以下では、各社の通話料を「携帯着信3分あたりの費用」に統一して比較しています。フリーコールの費用は携帯着信のコストが支配的なため、この指標で見比べるとコスト差が一目瞭然です。

事業者 / サービス名	月額基本料	課金単位	携帯着信 3分あたりの費用	セット割引の有無
KDDI フリーコールS / DX	1,100〜2,420円	30秒単位	約60円	KDDI光ダイレクト等で割引あり
NTTコミュニケーションズ フリーダイヤル	1,100〜2,200円	60秒単位	約99円	NTT系IP電話で割引あり
ソフトバンク フリーコールスーパー	1,100〜2,200円	60秒単位	約60〜66円	おとくライン等で大幅割引
楽天コミュニケーションズ フリーボイス	550〜2,200円	60秒単位	約51〜60円	楽天IP-Phoneとの連携可
NTT東西 フリーアクセス・ひかりワイド	1,100円	60秒単位	約52.8円	ひかり電話の契約が必須

※税込表示。契約回線の種別・プランにより異なる場合があります。セット割適用前の標準料金で算出。各社公開情報に基づきます。

フリーコールの導入方法と申し込みの流れ

フリーコールの導入は、通信事業者を通じて申し込みます。ここではKDDIのフリーコールを例に、一般的な導入の流れを解説します。他社のサービスも基本的な流れは同様です。

導入前に確認しておくべきポイントとして、以下の3つがあります。

まず、フリーコール番号は単体では機能しません。着信を受けるための固定電話回線（裏番号）が別途必要です。すでに固定電話回線をお持ちの場合はその番号に紐付ける形になりますが、回線がない場合は回線契約も併せて行う必要があります。

次に、着信回線とフリーコールの事業者を揃えるとセット割引が適用される場合が多く、通話料を大幅に下げられます。たとえばKDDIの光ダイレクトとフリーコールを組み合わせると、携帯着信の通話料が通常より安くなります。

最後に、開通までの所要期間です。通常は申し込みから2〜4週間程度で利用開始できますが、番号ポータビリティ（他社からの番号変更なしの乗り換え）を利用する場合はさらに時間がかかることがあります。

フリーコールの導入メリット5つ

フリーコールを導入することで、企業は顧客対応の質を高めながら、ビジネス上のさまざまなメリットを享受できます。

メリット1：顧客の問い合わせハードルが下がる フリーコールの最大のメリットは、お客様が通話料を気にせず企業に電話できる点です。特に高額商品の購入相談やサービスに関する質問など、電話でのコミュニケーションが成約につながるビジネスでは、問い合わせ数の増加が売上に直結します。通話料無料であることが、電話をかける心理的なハードルを大きく下げてくれます。

メリット2：企業イメージ・信頼度の向上 0120番号を掲載していること自体が、「しっかりした企業」「顧客対応に力を入れている企業」という印象を与えます。特にBtoC（一般消費者向け）のビジネスでは、フリーコール番号の有無が顧客の信頼感に影響することも少なくありません。

メリット3：全国統一の番号で対応できる フリーコールを導入すれば、全国どこからの電話も1つの番号で受け付けることが可能です。複数拠点を持つ企業でも、お客様は1つの番号を覚えるだけでよく、着信の振り分けは企業側で柔軟に設定できます。オフィスの移転があっても番号を変える必要がなく、名刺やWebサイトの修正も不要です。

メリット4：着信管理・分析機能が充実 フリーコールDXなどの上位プランでは、カスタマーコントロールと呼ばれる管理画面が利用でき、着信データの集計・分析、時間帯別・地域別の着信振り分け、ガイダンス設定の変更などをWebから操作できます。コールセンターの運用効率化に役立つ機能が標準で備わっています。

メリット5：番号ポータビリティで乗り換えが容易 現在フリーダイヤルや他社のフリーコールを使っている場合でも、番号ポータビリティ（番号を変えない乗り換え）に対応しているため、お客様に周知している番号をそのまま維持できます。番号変更に伴う機会損失やコストを避けながら、よりコストパフォーマンスの高い事業者に切り替えることが可能です。

フリーコールのデメリットと注意点

フリーコールにはメリットが多い一方で、導入前に知っておくべきデメリットと注意点もあります。

デメリット1：通話料が「青天井」で増える構造 フリーコールの最大のデメリットは、通話料が従量課金であるため、受電件数が増えるほどコストが膨らむ点です。事業が成長して問い合わせが増えるほど通信費が増加するという、ビジネスの成長と逆行するコスト構造を持っています。特に携帯電話からの着信が多い場合は、通話料が固定電話の数倍〜10倍にもなるため、コスト管理が不可欠です。

デメリット2：迷惑電話・営業電話のコストも負担 フリーコール番号を公開する以上、営業電話・いたずら電話・間違い電話にも通話料が発生します。フリーコール番号は使用終了後に再利用されるため、以前の契約者宛ての間違い電話が入ることもあり、これらもすべて企業側の負担となります。

デメリット3：固定電話回線が別途必要 フリーコール番号は単独では利用できず、着信先となる固定電話回線（裏番号）が必須です。この回線のコストも含めてトータルで費用を計算する必要があります。回線の事業者をフリーコールと揃えないと割引が適用されないケースもあるため、セットで検討することが重要です。

注意点：スマートフォンでの直接受発信には制約あり フリーコールは基本的に固定電話への着信を前提としたサービスです。スマートフォンでフリーコールの電話を受けるには、転送電話サービスの利用やクラウドPBXの導入が必要です。転送を利用すると転送通話料が別途発生するため、テレワーク環境での利用にはコスト面の注意が必要です。

フリーコールの通話料を削減する4つの方法

フリーコールの通話料を削減するには、すぐに着手できる方法から構造的な見直しまで、段階的なアプローチが有効です。

方法1：キャリア・プランの見直しと回線セット割の活用 最も手軽なフリーコールのコスト削減策は、契約中のキャリアやプランを見直すことです。前述の比較表で示したとおり、携帯電話からの着信通話料は事業者によって1分あたり17〜33円と大きな差があります。

また、着信先の固定電話回線をフリーコールと同じ事業者に揃えることでセット割引が適用される場合があり、通話料が大幅に安くなります。たとえばKDDIのフリーコールとKDDI光ダイレクトを組み合わせると、携帯着信の通話料が通常料金より安くなります。まずは通話明細を分析し、自社の着信パターンに最適な組み合わせを選定しましょう。

方法2：IVR（自動音声応答）で通話時間を短縮 IVR（Interactive Voice Response）を導入すれば、営業時間や所在地の案内など定型的な問い合わせを自動応答で完結できます。オペレーターが対応する通話件数と1件あたりの通話時間が短縮されるため、通話料の削減に直結します。

▶ 関連記事：IVR（自動音声応答システム）とは？仕組みやメリットを解説

方法3：クラウドPBXの導入で転送料を削減 フリーコールの着信を社外の担当者に転送している場合、クラウドPBXを導入することで転送通話料を大幅に削減できます。クラウドPBXはスマートフォンやPCを内線端末として使えるため、フリーコールの着信を「転送」ではなく「直接着信」として受けることができます。テレワークや在宅勤務でフリーコールの電話を受ける企業にとっては特に大きなメリットです。

MOTシリーズのクラウドPBX「MOT/TEL」は、32,000社以上の導入実績を持ち、フリーコールとの連携にも対応しています。
▶ 関連記事：クラウドPBX「MOT/TEL」の詳細はこちら

方法4：Web導線の強化で受電件数を最適化 電話で対応する必要のない問い合わせを、FAQ・チャットボット・メールフォームに誘導することで、受電件数そのものを削減できます。受電が1件減れば、通話料とオペレーターの対応時間の両方が削減されます。

特にECサイトや通販事業者では、注文状況の確認や配送問い合わせをマイページで完結させるだけで、フリーコールの着信が2〜3割減少するケースもあります。

通話料を「完全ゼロ」にする新しい選択肢：MOTクリックコール

フリーコールの通話料を削減する4つの方法は、いずれも「従量課金の枠内」でのアプローチです。しかし、もし通話料という費用項目そのものをゼロにできたら、コスト削減のインパクトは桁違いになります。

「MOTクリックコール」は、Webサイトに設置した専用ボタンをお客様がタップするだけで、企業のスマートフォンやPCに直接つながる次世代型の通話サービスです。電話回線ではなくデータ通信（インターネット回線）を利用するため、お客様側も企業側も通話料は一切かかりません。

フリーコールのように「顧客が無料で企業と話せる」というメリットはそのまま維持しながら、企業側の通話料負担を完全にゼロにできる点が最大の特長です。

MOTクリックコールの基本スペック

MOTクリックコールは、従来のフリーコール（電話回線）とはまったく異なるアプローチで「顧客が無料で企業と話せる」仕組みを実現しています。

項目	MOTクリックコール	KDDIフリーコールS（参考）
通信方式	データ通信（WebRTC）	電話回線（PSTN / KDDI IP電話）
顧客の通話料	無料（データ通信のみ消費）	無料
企業の通話料	0円（完全定額）	従量課金（携帯着信：約20円/分・30秒単位）
月額費用	3,500円のみ	基本料1,100円〜 + 通話料
同時対応数	20内線まで追加料金なし	回線数に応じた契約・課金
受電端末	PC・スマートフォン（アプリ不要）	固定電話・ビジネスフォン（KDDI回線必須）
発信経路	Webサイトの専用ボタンからのみ	0120/0800番号への電話発信

KDDIフリーコールとMOTクリックコールの年間コスト比較

1日50件の受電（平均通話5分・携帯着信60%・固定40%）の中規模企業の場合：
※KDDIフリーコールS利用、携帯着信20円/分・固定着信約2.67円/分で試算

上記のシミュレーションは、フリーコールの中では比較的安価なKDDIフリーコールSを前提にしています。NTTフリーダイヤル（携帯着信33円/分）を利用している場合は、コスト差はさらに大きくなります。

もちろん、MOTクリックコールはWebサイト経由の着信に限定されるため、すべてのフリーコール着信を置き換えられるわけではありません。しかし、Webサイトからの問い合わせが主要な流入経路であれば、フリーコールとの併用や段階的な移行で大幅なコスト削減が実現できます。

開発元のバルテック（VALTEC）は15年以上にわたりクラウド通話システムを開発しており、MOTシリーズの導入実績は32,000社を超えています。

フリーコールに関するよくある質問（FAQ）

Q. フリーコールとフリーダイヤルは何が違いますか？

A. どちらも「着信者課金サービス」で、基本的な仕組みは同じです。違いは提供事業者です。「フリーダイヤル」はNTTコミュニケーションズの登録商標、「フリーコール」はKDDIのサービス名です。ソフトバンクは「フリーコールスーパー」、楽天は「フリーボイス」という名称でそれぞれ提供しています。料金体系やオプション機能、セット割引の内容に違いがあるため、自社の利用状況に合わせて比較検討することをおすすめします。

Q. フリーコールの通話料は1分あたりいくらですか？

A. 発信元の端末と契約キャリアによって異なります。固定電話からの着信は各社とも3分あたり7〜9円程度ですが、携帯電話からの着信は1分あたり17〜33円と大きな幅があります。KDDIのフリーコールは携帯着信で約20円/分と、NTTフリーダイヤルの約33円/分に比べて安価な料金設定になっています。

Q. フリーコールの番号はスマートフォンから発信できますか？

A. はい、お客様のスマートフォンからフリーコール番号（0120・0800）への発信は基本的に可能です。ただし、一部のフリーコール番号では、契約者の設定により携帯電話からの着信を受け付けていない場合があります。その場合は接続できない旨のガイダンスが流れます。

Q. 現在使っているフリーダイヤルの番号はそのままフリーコールに乗り換えられますか？

A. はい、番号ポータビリティに対応しているため、0120・0800番号を変更せずにキャリアを乗り換えられます。ただし、番号や契約条件によって対応状況が異なる場合があるため、乗り換え先の事業者に事前確認が必要です。

Q. フリーコールの代わりにMOTクリックコールだけで運用できますか？

A. Webサイトが主要な問い合わせ経路になっている企業であれば、MOTクリックコール単体でも運用可能です。ただし、テレビCMや紙媒体、電話帳など「電話番号を直接ダイヤルする」シーンが残っている場合は、0120番号を併用する形が現実的です。実際の導入企業では、Webからの着信をMOTクリックコールに、それ以外をフリーコールに振り分けるハイブリッド運用で、通話料を5〜7割削減しているケースもあります。

Q. MOTクリックコールの通話品質はフリーコールと比べてどうですか？

A. MOTクリックコールはWebRTCというブラウザベースの通話技術を採用しており、通話品質はお客様側・企業側双方のインターネット環境に左右されます。光回線や安定したWi-Fi、4G/5G環境であれば、従来のフリーコールとほぼ変わらない品質で通話できます。なお、開発元のバルテック（VALTEC）はクラウドPBX「MOT/TEL」の開発・運用で15年以上の実績があり、音声品質の最適化には定評があります。導入前にテスト通話を行い、自社の通信環境で問題がないか確認することをおすすめします。

まとめ：フリーコール選びは「自社に合った仕組み」で決める

フリーコール（着信課金サービス）は、お客様の問い合わせハードルを下げ、企業イメージを向上させる強力なツールです。一方で、通話料が従量課金であるため、受電件数が増えるほどコストが増大するという構造的な課題を抱えています。

まず確認すべきことは、自社の着信パターン（携帯比率・通話時間・受電件数）を正確に把握することです。その上で、通話料が安いキャリアへの見直し、IVR導入による通話時間の短縮、クラウドPBXによる転送料の削減など、段階的な対策を実施しましょう。

より抜本的なコスト削減を目指すなら、通話料を完全にゼロにできるMOTクリックコールの導入を検討してください。月額3,500円の定額で20内線まで利用でき、企業側もお客様側も通話料は一切かかりません。Webサイトからの問い合わせが多い企業であれば、フリーコールとの併用から始めて段階的に移行することで、コスト削減と顧客満足度の両立が実現できます。