Q: 在宅勤務用の電話を社用携帯で行うデメリット
新型コロナウイルスの流行に伴い、多くの企業で在宅勤務が実施されました。新型コロナウイルスの感染者数は減少していますが、第二波や別の有事（自然災害など）により再び出社が出来ないという状況になってしまう可能性は否定できません。
今回のコロナウイルスによる在宅勤務はツールの導入なしで行った企業も多いですが、不便を感じたことも事実でしょう。特に上司や部下・同僚が近くにいないのでコミュニケーションが取りづらいという問題点が顕在化しています。
その為、在宅勤務用のコミュニケーションツールを検討している方も多く、本記事では在宅勤務用の電話として社用携帯を導入する場合について解説致します。
1.在宅勤務でコミュニケーションは減る
1.在宅勤務でコミュニケーションは減る
実際に在宅勤務を行った方なら一度はコミュニケーションについて不便を感じたことがあるでしょう。社内に社員が出社する勤務形態より在宅勤務は確実にコミュニケーションが減ってしまいます。また、メールなどテキストだけのやり取りでは直接話して伝える際と比較しても伝わるニュアンスが変わってしまったり、誤解されて伝わってしまうこともあります。
このコミュニケーションの不便さを解消するために社用携帯を導入するケースがあります。
2.社員同士のコミュニケーション
2.社員同士のコミュニケーション
在宅勤務中にスマホなど個人の端末しか所持していなかった場合、社員同士の電話でも通話料が発生してしまいます。通話料が個人負担であれば、ちょっとした内容であれば電話は「やめておこう」という意識が働きます。通話料を会社負担にする場合、社員は通話料を気にせず電話を行えますが、個人の通話料と一緒に請求されるため、経理の方が判別や申請内容のチェックなど負担が増加します。
その対策として社用携帯の支給は効果的です。社用携帯では通話料などの費用全てが一括で会社へ請求されるので経理の負担が少なく済みます。
3.社外の電話対応は携帯では不便
3.社外の電話対応は携帯では不便
社員同士のコミュニケーションには社用携帯は効果的ですが、社外からの着信や発信には不向きです。
例えば、在宅勤務中に会社番号への着信を社用携帯で受ける事は出来ません。その為、電話対応を行う社員が社内にいる必要があります。自然災害のように全員が出勤困難な場合に社用携帯では電話対応が出来ません。
別途通話料などの費用をかけて電話転送サービスを利用すると社外でも受電することが出来ますが、1人にしか転送出来ないので転送先の社員は負担が大きくなります。
また、社用携帯では代表番号等の会社番号を使って発信することが出来ません。お客様へのお電話や折り返しなど全ての発信を携帯番号で対応することになります。この様に在宅勤務中の電話ツールとして社用携帯では不十分です。
4.クラウドPBX「MOT/TEL」を在宅勤務・テレワークで使用
4.クラウドPBX「MOT/TEL」を在宅勤務・テレワークで使用
「MOT/TEL」とはスマートフォンに専用アプリをインストール・設定することで、社内で使用している固定電話（ビジネスフォン）と同じ機能を利用（スマホ内線）することが出来るサービスです。
社員同士の内線はもちろん、会社番号宛ての電話を固定電話と同じように複数人同時に着信したり、通話中の通話を保留して他の社員へ転送などが社外でも利用することが出来ます。自然災害やウイルスの流行など将来的な緊急事態の際の備えにもなりますし、通常時でも場所を問わない働き方のサポートにも活用できるサービスです。
MOT/TELでは働き方改革やBCP対策に活用できる点も導入メリットですが、コスト・価格という面から見ても社用携帯と比較して優位性があります。
社用携帯のコストでは、端末代金・キャリア契約料金に加えて在宅勤務者が着信を受ける際には転送料金+通話料が発生します。しかし、MOT/TELのスマホ内線なら社員が所有している端末を利用することが出来るので端末代金はかかりません。
月額費用は20台プランでは4,980円（税別）となっています。1台当たりに換算すると249円と破格の安さとなっています。転送費用も追加で発生しませんし、複数人に同時に着信したり在宅勤務やテレワーク中でも会社番号を使って発信することが出来る機能面も社用携帯に比べてメリットがあるでしょう。
テレワークで社用携帯を検討中の方は「MOT/TEL」と是非比較してみてください。
社用携帯とMOT/TELの詳細比較はこちら
キーワード検索
最近の記事
【無料】人気ガイドブック
