Q: 在宅勤務を簡単に導入できるテレワークシステム『MOT/Telework(モット テレワーク)』を販売開始
A:
しかしながら、特に30〜99人規模の企業には導入が進んでおらず、システムの導入にコストがかかる、効率が落ちることが不安、必要なシステムがメーカーごとに違い、管理が複雑になるといった理由が考えられます。
企業規模別 テレワークの導入状況
令和元年7月調査速報「東京都 多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）」より
オフィス２４はビジネスフォンの機能をスマートフォンで実現できるMOT/PBX、パソコン・スマートフォンから複数名同時会議が可能なWEB会議システム、在宅勤務者が自宅から社内のパソコンにアクセスし、作業を行うことができるリモートアクセス、勤怠管理、ビジネスチャット、通話録音を一つにし、小規模の企業様にも導入しやすいパッケージとして販売させていただくこととなりました。
【詳細URL】https://www.mot-net.com/solution/telework
(1)通話機能
在宅勤務でも会社の電話番号で発着信。スマホで内線通話も可能に。自分の携帯番号と会社の電話番号をアプリで簡単に切り替えができます。
(2)WEB会議システム
パソコン・スマホがあれば自宅(外)と社内で簡単にWEB会議。インストールや面倒な設定が不要、使い慣れたブラウザですぐに開始。
(3)リモートアクセス
自宅PCからオフィスのパソコンにアクセス。社内からしか接続できないサーバーやオンライン口座にもログインが可能。
(4)勤怠管理
スマートフォンやパソコンから打刻可能。直行直帰や在宅に対応。GPSで位置情報も同時に記録されるため、不正を防止。
(5)通話録音
外線通話を自動的に録音。訴訟リスクの軽減、間違いや聞き漏らしを防止し、対応品質の向上にも。録音データは検索可能。
2.リモートデスクトップ（同時１０セッション）
3.WEB会議（同時１０人 ３会議室）
4.勤怠管理（３０人まで）
5.通話録音（約１１５,０００時間）
テレワークを簡単に導入できるパッケージ『MOT/Telework(モット テレワーク)』の販売を開始いたします。
どこでも電話、チャット、リモートアクセス、ＷＥＢ会議、更に勤怠管理もセットになったテレワークパッケージです。
■背景
東京オリンピックの混雑緩和・新型コロナウィルス“COVID-19”の感染防止による時差出勤・在宅勤務の推奨などのテレワークへの関心が高まりを見せています。しかしながら、特に30〜99人規模の企業には導入が進んでおらず、システムの導入にコストがかかる、効率が落ちることが不安、必要なシステムがメーカーごとに違い、管理が複雑になるといった理由が考えられます。
企業規模別 テレワークの導入状況
オフィス２４はビジネスフォンの機能をスマートフォンで実現できるMOT/PBX、パソコン・スマートフォンから複数名同時会議が可能なWEB会議システム、在宅勤務者が自宅から社内のパソコンにアクセスし、作業を行うことができるリモートアクセス、勤怠管理、ビジネスチャット、通話録音を一つにし、小規模の企業様にも導入しやすいパッケージとして販売させていただくこととなりました。
【詳細URL】https://www.mot-net.com/solution/telework
■MOT/Teleworkの特長
(1)通話機能
在宅勤務でも会社の電話番号で発着信。スマホで内線通話も可能に。自分の携帯番号と会社の電話番号をアプリで簡単に切り替えができます。
(2)WEB会議システム
パソコン・スマホがあれば自宅(外)と社内で簡単にWEB会議。インストールや面倒な設定が不要、使い慣れたブラウザですぐに開始。
(3)リモートアクセス
自宅PCからオフィスのパソコンにアクセス。社内からしか接続できないサーバーやオンライン口座にもログインが可能。
(4)勤怠管理
スマートフォンやパソコンから打刻可能。直行直帰や在宅に対応。GPSで位置情報も同時に記録されるため、不正を防止。
(5)通話録音
外線通話を自動的に録音。訴訟リスクの軽減、間違いや聞き漏らしを防止し、対応品質の向上にも。録音データは検索可能。
■機能概要
1.通話システム（６０内線：１名につき２内線利用可能）2.リモートデスクトップ（同時１０セッション）
3.WEB会議（同時１０人 ３会議室）
4.勤怠管理（３０人まで）
5.通話録音（約１１５,０００時間）
■製品詳細
https://www.mot-net.com/solution/telework■MOT/PBXについて
15年の開発歴をもち、上場企業含め国内20,000社以上に導入されているスマートフォンやパソコンにソフトフォンアプリを入れる事でビジネスホンの機能（内線・保留・転送・代表番号発信など）を事務所に居る時と同じように利用できる事で、事務所にとらわれないテレワークなどの多様な働き方を実現します。
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