地震や台風・大雨など自然災害時でも電話業務を行う方法
最終更新日：2021年10月8日
2021年10月7日千葉県北西部を震源とする大きな地震がありました。この地震では東京23区内でも震度5強を観測。東京23区で震度5強以上を観測するのは、平成23年3月11日の東日本大震災以来となります。昨年から長きに渡り新型コロナウイルスに対する対策を個々の企業で行ってきていると思いますが、自然災害の多い日本では新型コロナウイルスだけではなく地震などの自然災害による緊急時の業務継続（BCP）についても対策を行っておく必要があります。
そこで本記事では緊急時でも止めることのできない会社の電話業務について対策方法をご紹介していきます。
- コンテンツの目次
1.自然災害の多い日本
東京23区内でも震度5強を観測した7日の前日にも岩手県沖を震源とする地震が発生し最大深度5強を観測しています。下記は日本列島とその周辺のプレート（図左）とマグニチュード6.0以上の地震の発生回数（図右）です。
参照：内閣府 平成22年版 防災白書
地震発生源となるプレートが日本付近に多数あるので地震が多く、マグニチュード6.0以上の地震では全体の2割が日本付近で発生しています。また、地震以外にも台風の上陸件数も多く気象学研究室の調査によると世界で第3位となっています。この他にも、大雨・豪雪・火山など自然災害は多く対策が必要となります。
2.出勤できなければ止まってしまう会社の電話
地震などの自然災害が発生した場合、ビルの倒壊や人的被害など直接的な被害がない場合でも交通機関の乱れによる出勤ができないなどの被害が出る場合もあります。例えば、2021年10月7日に発生した地震の影響で翌8日は首都圏の鉄道が運休や大幅な遅れ・駅への入場制限などの影響が出ています。出社ができなければ取引先や顧客・サービス検討中のお客様などとの大事な接点である会社の電話対応ができなくなるリスクがあります。
新型コロナウイルスの様にあらかじめ緊急事態宣言などの日程がわかる緊急時とは違い、自然災害はいつ発生するか分かりません。ボイスワープなどの転送サービスの活用などでは自然災害における緊急時には迅速な対応ができない場合があります。
3.自然災害など緊急時でも電話業務を継続できるクラウドPBX
従来の法人電話はビジネスフォンが多く利用されていましたが、ビジネスフォンでは社内でしか会社番号を使った電話の発着信ができない為、緊急時など出勤できない場合には電話対応ができません。
しかし、スマホを活用して会社番号を使った発着信ができるクラウドPBX（クラウド電話）を利用すると地震などの緊急時でもいつもの様に電話業務を継続することができます。
クラウドPBXとは、従来社内へ設置していたPBX（主装置）をクラウド上に展開しスマホなど各端末からインターネットを経由して会社番号を使った発着信や内線通話ができるようになる電話サービスです。ビジネスフォンと同じように代表番号へかかってきた電話は複数の端末に一斉に着信させ、誰かが受ければ他の端末は鳴り止むといった運用が社内だけでなく、自宅や出先など場所を問わず行うことが可能になります。
4.業界トップクラスの音質を誇るクラウドPBX
クラウドPBX「モッテル」は、累計導入実績27,000社を超えるMOTシリーズのクラウド電話です。
インターネットを活用したIP電話をクラウドPBXでは利用しますが、サービスによっては音質が悪い場合もあります。しかし、モッテルは長年IP電話を活用したサービスを開発製造してきた経験とノウハウを活かして誕生した電話サービスで安定した通話環境を提供しています。
5.アプリを入れるだけで利用可能
クラウドPBX「モッテル」は、従来のビジネスフォンの様に社内で固定電話（IP電話機）を設置して利用することも可能です。固定電話以外では先にご紹介したスマホやパソコンも活用することができます。特にスマホでは法人用として支給している端末はもちろん、社員がお持ちのスマホ端末を活用することも可能です。スマホへ専用のアプリを入れるだけで会社用の電話機として利用することができます。
今まで利用していた電話アプリとモッテルの電話アプリと分けることによって発信する電話番号を変えたり、通話料の請求先を切り分けることが可能です。モッテルのアプリから発信した際は自動で会社へ通話料が請求されるので面倒な通信費の請求などは不要です。発生する通話料もキャリアの通話料金ではなくモッテルで利用する電話回線の料金なので高額になる心配もありません。
クラウドPBXを活用すると地震などの自然災害による緊急時の電話対応だけでなく、平時の在宅勤務・テレワークなどでも会社番号を使った電話業務を行うことができますので、この機会にクラウドPBXの検討をしてみてはいかがでしょうか？
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