CTIシステムとはどの様なシステムなのか？機能や導入メリットなどを分かりやすく解説していきます。

また、CTIシステムのリプレイスなどをご検討中の際に、簡単に各社を比較できるよう価格や導入方法などをまとめてみました。

本記事を参考に自社に合ったCTIシステムを検討してみてください。

コンテンツの目次

1. CTIとは？
2. CTIの機能
3. CTIの導入メリット
4. CTIシステムの比較ポイント
5. 各社CTIシステムの比較
6. まとめ

1.CTIとは？

コンピューターと電話の統合を意味するComputer Telephony Integration（コンピューター テレフォニー インテグレーション）の頭文字をとったもので、電話とネットを統合・連携して効率化を図るサービスです。

具体的には顧客管理ソフトや営業支援ツールなどと連携して着信時に情報を表示したり、顧客管理ソフトや営業支援ツールなどから直接発信したりすることができるシステムです。

2.CTIの機能

CTIの主な機能は、顧客管理ソフトや営業支援ツールなどと連携して着信時に情報を表示する機能です。
その他にもCTIシステムとして利用できる機能がありますのでご紹介致します。

• 【CTIの機能】
• CTIの機能1：CRM/営業支援ツール連携
• CTIの機能2：ポップアップ
• CTIの機能3：着信履歴
• CTIの機能4：通話録音
• CTIの機能5：IVR（自動音声案内）
• CTIの機能6：ACD（着信の自動振り分け）
• CTIの機能7：モニタリング
• CTIの機能8：ささやき（ウィスパリング）

CRM/営業支援ツール連携 先ほどもご紹介したように、CRM/営業支援ツール連携はCTIのメイン機能と言えます。着信時に発信者の電話番号などを使い、CRM/営業支援ツールにて自動検索し、該当の情報をポップアップ機能と合わせて表示してくれる機能です。

ポップアップ CRM/営業支援ツールで該当した情報を、パソコン画面へ表示する機能です。他の作業中でも画面の一番上部（他操作画面の上）へ表示できるのですぐに気が付くことができます。

着信履歴 個人のスマホでも利用している着信履歴と同じ機能です。システムによっては、誰が着信を受けたなどといった情報も確認可能です。

通話録音 通話の内容を録音し録音データのダウンロードなどが可能な機能です。パソコンで電話機能が利用できるソフトフォンなどの通話も全て録音するので、全通話録音という名称で呼ばれることもあります。

IVR（自動音声案内） IVRは「Interactive Voice Response（インタラクティブ・ボイス・レスポンス）」の頭文字をとった略称です。日本語では自動音声案内や自動音声応答などと呼ばれます。

具体的には着信時に「○○の方は1番を。××の方は2番を。その他の方は3番を押してください。」の様なアナウンス流し、発信者が選択した番号によって着信先を振り分ける機能です。

この機能を使えば、従来電話番号で切り分けていた着信を1つの電話番号で切り分けられるため管理が簡素化。一般企業の代表番号などへ活用すれば取次ぎ無しで担当者へ着信を転送することができます。

ACD（着信の自動振り分け） ACDは「Automatic Call Distributor（オートマチック・コール・ディストリビューター）」の頭文字をとった略称です。日本語では着信呼自動分配装置・着信呼自動分配などと呼ばれます。

具体的には着信をリスト順に振り分けたり、待ち時間が長い順・スキル順などシステム毎に設定できる項目を基に着信を自動で振り分けることが可能です。

モニタリング モニタリングは管理者が稼働状況やオペレーター・社員ごとの通話時間などを確認することができる機能です。CTIシステムによって様々なデータを収集し分析を行うことが可能です。

ささやき（ウィスパリング） ささやき（ウィスパリング）は、オペレーターや社員と顧客との通話を聞いてオペレーターや社員にしか聞こえないアドバイスをすることができる機能です。

この様なCTI機能を利用することで電話業務の効率化など様々なメリットがあります。

3.CTIの導入メリット

CTIの導入メリットは、

• 【CTIの導入メリット】
• CTI導入メリット1：オペレーターや管理者の負担が軽減
• CTI導入メリット2：電話業務の効率化
• CTI導入メリット3：顧客満足度の向上
• CTI導入メリット4：架電ミスを防止

などが挙げられます。

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電話業務を効率化するCTIとは？CTIの機能や導入メリットを分かりやすく解説

電話業務を効率化と顧客満足度の向上へと繋がるCTIシステムについてわかりやすく解説していきます...

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オペレーターや管理者の負担が軽減 CTIを導入することで、CRMや営業支援ツールなどからの顧客検索や担当部署への取次ぎなどを自動化することが可能です。無駄な作業を減らすことでオペレーターや社員の負担を軽減することができます。

また、着信件数を平等にしたりスキル順に着信を振り分けてくれるので負担を平等化できます。管理者も状況を簡単に把握できるようになるのでデータ分析にかかる時間を削減するなど負担を軽減可能です。

電話業務の効率化 CTIを利用することで、顧客の把握や的確な部署・担当へ着信の割り振りなどを自動で行うことが可能です。顧客の問合せ内容に最適な部署・担当へ着信されるので解決まで迅速に導くことができます。

結果的に通話時間の短縮に繋がり、電話業務の効率化が可能です。

顧客満足度の向上 CTIの各機能により迅速に回答できる体制づくりを行うことで、電話を受ける社員やコールセンターのオペレーターの効率化だけでなく顧客の満足度向上にも繋がります。

顧客は電話問合せで長時間待たされたり、たらいまわしにされる・間違った情報を伝えられたりすると満足度は低下していきます。しかし、CTIを導入した運用ならほしい答えがすぐ得られるので顧客満足度が向上します。

4.CTIシステムの比較ポイント

CTIシステムは、CTIシステム単体で提供されているサービスと電話サービス（PBX機能）を合わせた一体型パッケージの2パターンあります。まず、自社で利用中の電話システムを継続して利用するのか、もしくは電話システムも合わせて導入・リプレイスするのかによって検討するサービスが違ってきます。

また、CTI単体・PBX一体型パッケージどちらもサーバーなどを自社へ設置・構築するオンプレミス型とクラウドで提供される機能をインターネット経由で利用するクラウド型と2パターンありますので導入方法も重要な比較材料です。

下記イメージはCTIシステムを単体で導入した場合のオンプレ型とクラウド型の構成イメージです。

オンプレミス型とクラウド型のメリットはそれぞれ以下の通りです。

• 【オンプレミス型CTIの導入メリット】
• 自社内で完結できるので情報漏洩リスクを軽減できる
• カスタマイズなど自由にできる
• 利用中のCRM（顧客管理）などと連携が可能

• 【クラウド型CTIの導入メリット】
• サーバ設置が不要なので安価に導入可能
• 利用開始までの期間が短い

チェックポイントをまとめると、

• 【PBX機能の有無】
• CTIシステム単体で導入（PBX機能なし）
• PBX一体型CTIシステムを導入

• 【導入形態】
• オンプレミス：CTIサーバを事務所へ設置
• クラウド：クラウドで提供されるCTIサーバ利用

が挙げられます。

通話品質は、コールセンターやカスタマーサポートなど、特に金融系商材などを取り扱う場面で非常に重要です。音声の途切れや聞き取りにくさは、電話応対の円滑な進行を妨げ、顧客とのトラブルの原因となりかねません。

コールセンター業務に必要な機能を備えたオールインワン型のCTIシステムを検討する際には、通話品質に特に注意を払うべきです。通話品質の低下は、電話応対のスムーズな進行を妨げ、顧客とのトラブルにつながる可能性があります。

そのため、システムを選定する際には、安定した通話品質とクリアな音質を提供できるシステムを優先的に検討することが必要です。

システム選定時には、導入実績を確認することが重要です。これは、システムの安定性や信頼性を評価するための指標であり、導入された企業の事例をチェックすることで、同業他社への導入実績が豊富かどうか、そして自社のニーズに合ったサービスかどうかを確認する手助けになります。

多くの導入実績があるサービスは、その分野でのノウハウを蓄積している可能性が高く、特に大規模コールセンター向けには、官公庁や大手企業の利用実績があるサービスを選ぶことで安心感を得ることができるでしょう。

料金コストについては、初期費用、月額料金、および通話料金の3つが考慮されます。

初期費用は無料から数十万円に及び、カスタマイズが必要な場合は追加費用がかかることが一般的です。月額料金は1席あたりで2,000円から20,000円まで幅広く、システムによっては回線数や回線の種類によって追加料金が発生することがあります。通話料金は通話時間に応じて従量課金されることが一般的で、短時間の通話が多い場合は秒課金を選ぶことで通信費を削減できます。

自社の通話パターンを把握し、適切なプランを選択することが重要です。

また、導入費用はオンプレミス型とクラウド型で大きく異なります。

オンプレミス型の場合は、初期導入費用に年間保守費用が加算されます。一方、クラウド型の場合は初期費用と月額料金（単価×席数）が発生します。クラウド型のシステムは、一部のサービス提供事業者では初期費用や保守費用が不要な場合もあります。
初期費用はクラウド型が一般的に安価ですが、席数や利用期間によってはランニングコストがオンプレミス型よりも高くなることがあります。したがって、初期費用だけでなくトータルコストを比較し、自社のニーズに合ったタイプのシステムを検討することが重要です。

スキルの均一化を求める場合、通話の分析機能や教育支援機能が必要です。スコアリング機能のように自動録音した通話内容を分析し、オペレーターのスキル向上をサポートする機能があると便利です。

これにより、オペレーターの自己学習を促進し、新人の育成にも寄与します。会話をテキスト化してNGワードの抽出やトラブル内容の把握に役立ち、会話品質の維持に寄与します。

電話業務をリモートワークや外出時などで行う場合、スマートフォンの活用が非常に重要です。スマートフォンでCTIシステムを操作できるかどうかを確認しましょう。一部のシステムでは、スマートフォンを使用してモバイル回線を介して通話できるものもあります。

これにより、私用のスマートフォンを活用でき、設定などの操作もスマートフォン一つで完結できます。操作が簡単な場合、リモートワークの際にもスムーズに活用できます。

顧客情報をCTIシステムとは別に管理するのは非効率です。したがって、CTIシステム内にCRM機能が統合されているシステムを利用するか、既存のCRMとスムーズに連携できるを確認しましょう。

CRMとCTIを連携させることで、電話対応時に顧客情報が自動的に表示されたり、通話中に応対履歴を確認したりすることが可能になり、効率的な応対が実現します。これにより、顧客満足度の向上にも寄与します。

コールセンターの受電効率を最適化するためには、オペレーターに均等に電話を分配し、特別なケースには適切なオペレーターを割り当てる必要があります。

オペレーターのスキルに応じて着信頻度に差をつけることや、既存顧客に特定のオペレーターを割り当てることができ、業務の生産性と効率化を向上させるだけでなく、応対品質の向上にも貢献します。これにより、顧客満足度も高められるでしょう。

クラウド型CTIシステムを導入する場合、社内システムと外部サーバーを連携させるため、セキュリティ対策が重要です。CTIシステムは顧客情報など重要なデータを外部のサーバーに送信するため、セキュリティの不備が情報漏えいにつながる可能性があります。

したがって、信頼性の高いデータセンターでサーバーが適切に保管されているかを事前に確認しましょう。セキュリティに対する万全の対策が不可欠です。

コールセンター業務は平日だけでなく、土日祝日にも問い合わせや受注対応が必要な場合があります。そのため、CTIシステムのサポートが平日だけでなく、土日も提供されているかどうかを確認することは重要です。

システムにトラブルが発生した場合でも、いつでも安心してサポートを受けることができます。

5.各社CTIシステムの比較

では実際に各社のCTIシステムを見ていきましょう。

モッテルは安価に利用できるPBX一体型のクラウドCTIシステムです。固定電話の機能をパソコンで利用できる「ソフトフォン」機能も利用できます。2020年の導入実績は65,000内線を超えており実績も豊富です。自社開発・サポートも自社で行うので安心して利用が可能です。

MOT/CallCenterは、モッテルと同じメーカーのCTIシステムです。MOT/CallCenterは、モッテルと比較してコールセンターで利用される機能を網羅しています。

CT-e1／SaaS

簡易コールセンター～大規模コールセンターまで様々な規模・業種に必要とされる機能を豊富に備えたPBX一体型クラウド型CTIシステムです。既存で利用中のPBXと連携し、CTI機能のみを利用することもできます。

BIZTEL

PBX一体型クラウド型CTIシステムのBIZTELは、多彩な機能を標準装備・24時間365日サポートなどが特徴です。クラウド電話のパイオニア的存在で累計導入社数1,700社以上の実績があります。

TIS CTI Cloud

CTI単体サービスのTIS CTI Cloudは、既存PBXを活用してCTI機能のみをクラウドで提供するサービスです。金融業でも多数実績のあるデータセンターで管理され、稼働信頼性が99.99％以上の評価を受けています。

MiiTel

MiiTelは、固定電話やPBXが不要なPBX一体型のクラウドCTIシステムです。通話内容をAIが評価するスコアリングや文字起こしなどの独自機能が利用できます。

カイクラ

カイクラは、拠点単位で利用できるオンプレミス型CTIです。他サービスが1ID毎などの料金体系に対して、カイクラは1拠点毎（利用人数の制限なし）で利用することができます。カイクラのデータベースはクラウドで管理され、パソコン以外にタブレットでも着信時に確認することができます。

Sakuraコールセンターシステム

Sakuraコールセンターシステムは、アウトバウンド・インバウンド両方に対応したクラウドCTIシステムです。Sales forceと連携し、顧客情報の確認などが行えます。CTI機能のみ利用であれば2,500円/月と低価格で利用できます。

Bluebean365

Bluebean365は、Salesforce、Kintone、楽テル（働くDB）、Zoho CRM、たまごリピートなど多くのCRM・外部システムの顧客情報ポップアップなど発着信関連機能が利用できるクラウド型CTIです。

lisnavi(リスナビ) | 旧：List Navigator.

lisnaviは、アウトバウンドに特化したクラウド型CTIシステムです。システムが自動発信して繋がったらオペレーターへ繋ぐといった架電業務の効率化が可能です。

@nyplace

@nyplaceは、PBX一体型クラウドCTIシステムです。PBX機能には、世界・国内コンタクトセンター市場で高シェアのAVAYA社の交換機を採用しています。

4.まとめ

インバウンド・アウトバウンドどちらも顧客との大事な接点です。CTIによって履歴を共有し、顧客へ無駄なストレスを与えない電話対応は企業への好印象を与え、顧客満足度の向上へと繋がります。
CTIシステムは提供会社により使用できる機能やソフトフォン（パソコン電話）の品質などが異なります。実際に触ったり、聞いたりして比較してみるのが良いでしょう。

※各社の情報は執筆時点（2025/04/18）の公式HPの記載に基づきます。料金など詳しくは公式HPをご覧ください。

CTIシステムは、着信を受けるインバウンド・発信業務のアウトバウンド両方の電話業務を効率化することができますので、この機会に検討してみてはいかがでしょうか？
CTIが利用できるクラウドPBX「モッテル」の詳細はこちら  

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コンテンツの目次

1. kintone(キントーン)とは？
2. kintone(キントーン)でできること
3. kintone(キントーン)活用事例
4. kintone(キントーン)のメリットと効果
5. kintone(キントーン)のデメリット
6. kintone(キントーン)とCTI電話連携
7. kintone(キントーン)の価格
8. kintone(キントーン)アプリの作り方
9. kintone(キントーン)の将来性とまとめ

１．kintone(キントーン)とは？

kintoneとは、業務プロセスやデータの管理を効率的に行えるクラウド型の業務アプリケーションプラットフォームです。
Cybozu, Inc.（サイボウズ株式会社）が提供しています。

これを利用することで
・自社の業務に合わせたアプリの作成がノーコードでできる
・膨大なデータを一元化・共有できる
・業務効率の改善を期待でき、高度なセキュリティでデータを守れる
・コミュニケーションを円滑化・活性化できる

など、簡単なアプリ作成ができ、ニーズに合わせた運用できるようになります。

２．kintone(キントーン)でできること

キントーンのでできる事はたくさんありかすが、大きく７つに分けられます。

①自社形態に合わせたアプリの作成
②顧客・案件の管理
③稟議・承認などのワークフロー・プロセス管理
④問い合わせ管理
⑤資料の共有と管理
⑥スケジュール管理
⑦アイディアと情報の共有

それぞれを解説していきます。

①自社形態に合わせたアプリの作成

kintoneでは、業務に役立つアプリを作成できます。
顧客管理・案件管理や、日報・スケジュール管理、受注管理、お問い合わせ管理などの主要業務に活用できるアプリから、導入にコストをかける程ではない小さな役割のアプリの作成もできるので、業務の効率化を促進できます。
アプリはカスタマイズ可能なため、自社の運用形態に合わせたアプリの作成が可能です。
また、kintoneには、既存のアプリも多数あり、導入後すぐにダウンロードして利用を開始する事もできます。

②顧客・案件の管理

顧客管理は、顧客の情報や取引の履歴を管理することです。
一般的に行われているExcelでの顧客管理ではデータを共有しにくく、また、複数の人が同時に編集できないなどの課題があります。
kintone（キントーン）のでは、データを一元で管理でき、いつでも編集・確認・修正が可能であり、さらにより自社に合わせたカスタマイズで効率的な業務処理ができます。
それぞれの案件の見込み時期や活動履歴も管理可能です。

③稟議・承認などのワークフロー・プロセス管理

kintone（キントーン）は業務プロセスをカスタマイズできるので申請者や承認者、承認フローの条件や手続きなどが自由に設計できます。
社内稟議・経費申請などの承認状況を把握できる、プロセス管理機能が使用できます。
企業によって申請プロセスや申請内容は異なりますが、自社にとって必要な機能の設計が実現できるのです。

④問い合わせ管理

kintoneは、自社オリジナルの問い合わせ管理システムを作成することが可能です。
問い合わせの受理から対応までをシームレスに実現することができます。
一元管理することで対応漏れや二重対応を防ぎ、傾向を分析することで顧客対応の質もアップします。
問い合わせに関する社内の連絡や相談、対応の履歴も履歴に残し、ノウハウやナレッジの共有を可能になり、各スタッフの対応スキルを均質化することができます。

⑤資料の共有と管理

１ユーザーあたり5GBのディスク容量を使ってファイル保存が可能で、変更履歴管理や編集後も任意の時点の状態に復元できるバージョン管理の機能も備えています。
保存したファイルは中身の情報やファイル名も含めて一括検索できます。また、更新や修正などでファイル数が増加した場合にも、絞り込み・並べ替えが可能です。
コミュニケーション機能やアクセス制限機能、外部システム連携機能などもあり、セキュリティを保ちつつ柔軟なファイルの共有・管理ができます。

⑥スケジュール管理

アプリ管理権限のあるユーザーが作成したカレンダー形式に対し、他のユーザーはkintone内でスケジュール一覧を閲覧したり、カレンダーへスケジュール追加したりできるようになります。
スケジューラーとの活動記録の一体化も可能です。日時で指定できるリマインダー機能もあるため、対応漏れ防止としても活用できるでしょう。

⑦アイディアと情報の共有

kintoneにあるアイディアボックス機能には、従業員から業務に関するアイディアを常時収集可能です。
アイディアボックスは、アイディアの投稿、コメントや質問機能、ディスカッションやブラッシュアップもその場ででき、現場の業務改善にも繋がります。
社外の人と一時的に会話ができるゲストスペースもあるため、情報漏洩をはじめとするセキュリティリスクも下げられるでしょう。

３．kintone(キントーン)活用事例

営業・セールス

必要書類の準備、確認に多くの時間と手間、また、紙媒体での契約書を交わす際も先方のアポイントや送付の手間が課題でした。
営業・セールス部門にkintoneを導入した企業では、クラウドサインによって契約書を取引先に持参する必要もなくなりスムーズな契約締結が可能になります。
必要な書類を一括管理契約書や注文書などのデータをkintoneに登録し一括管理。 すぐに必要な書類にアクセスできることは、効率的な営業活動につながります。

総務・人事

採用情報は他部署との共有が難しく管理か属人化しやすい傾向にありました。
総務・人事にkintoneを導入した企業では、採用業務の効率を大幅に改善することができます。
エクセルでの従来のデータもそのまま取り込むことが可能。 データ管理を統一することで、部門や店舗を跨いだ情報共有を実現できます。

広報・マーケティング

広報・マーケティング部門にkintoneを導入すると、業務システムの開発プラットフォームとしてkintoneを活用できます。
kintoneはAPIやJavascriptによるカスタマイズが可能であることやプラグイン機能を備えていることからシステム開発の基盤となります。
柔軟性がありながら、スピーディーな開発が実現します。
帳票出力アプリも連携し、業務オペレーションが大幅に効率化されます。

開発・品質保証

紙媒体の記録だと、過去の記録が見つからなかったり、書類の劣化や保存の問題、などの課題があります。
開発・品質保証に関する業務にkintoneを導入すると、記録をなどをデジタル化するとともに、情報共有の基盤をkintoneになり共有や保存、進捗状況の確認が解決されます。
管理個人が持っていたデータを共有することができたり、必要な時に必要なデータをすぐに閲覧することが可能です。
進捗も見える化できるので関係者とのコミュニケーションを取ることができ業務を円滑になります。手書きの帳票がなくなる事で人的ミスも削減されます。

販売

メール、問い合わせ対応の遅れや漏れ、対応内容の共有が難しいのが課題でした。
販売に関する業務にkintoneを導入した企業では、そのような問い合わせ内容を効率的に管理でき、サービスの効果的な改善につながります。
各店舗の顧客の声を効率的に本部に報告することが可能です。
メールワイズで問い合わせに関する内容を管理kintone・メールワイズ・Microsoft Azureの3つのクラウドサービスを組み合わせて、問い合わせに対する返答を一元管理。メールの返信状況は一覧で確認できるようになったり、メール管理の属人化を解消できます。

４．kintone(キントーン)のメリットと効果

kintone（キントーン）には、次のようなメリットがあります。

・業務に必要なアプリを必要な数だけ作成できる
・操作が簡単で分かりやすい
・テンプレートが豊富で、短時間で目的のアプリが作成できる
・情報共有におけるリアルタイム性が高く、スピードを求められる業務に役立つ
・ランニングコストが安価
・メンバー間の情報共有も効果的に行える
・クラウド型サービスのため、モバイル対応も可能
・サポート体制が充実している

kintoneは、ITに詳しい方がいなくても業務に使えるアプリを作ることができます。また、コーディングの知識が無くても開発でき、開発画面は初心者でもわかりやすい作りとなっています。
kintoneでは、業種や業務ごとにサンプルのアプリが用意されているため、自社の目的に適したアプリを作成できます。

５．kintone(キントーン)のデメリット

一方でkintoneには、次のようなデメリットがあります。

・有料プラグインの費用負担
・アプリが乱立し、整理が難しい
・複雑なアプリの構築や機能拡張は素人には難しい
・一人あたり５GBまでという容量の制限がある
・実現したいことがkintoneの基本機能で出来ない場合がある
・会計機能や大量のデータの取り扱いが苦手

kintoneは、業務改善プラットフォームであるため、特定のサービスに特化したような機能は備わっていません。

６．kintone(キントーン)とCTI電話連携

CTIとは、コンピューターと電話を統合した技術またはその技術を使ったシステムのことをCTIシステムと呼びます。
CTIシステムを利用すれば電話とkintoneを連携して、着信時に情報を表示したりkintoneから直接発信したりすることができます。
クラウドPBX（クラウド電話）「MOT/TEL」なら標準でkintoneと連携できる機能を備えています。kintoneをお使いであれば、着信時に自動でkintone画面を表示できるCTIをすぐに使うことができます。
クラウドPBX MOT/TELとkintoneをCTI連携することで、電話業務を効率化します。

７．kintone(キントーン)の価格

kintone（キントーン）の料金プランは、ライトコースとスタンダードコースの2種類があり、いずれも5ユーザーから契約できます。
ライトコースは1ユーザーあたり月額780円（年額9,170円）、スタンダードコースは1ユーザーあたり月額1,500円（年額17,640円）です。
スタンダードコースは、API・javascript・プラグイン・Webhookが利用可能で、外部サービスとのデータ連携や、kintoneのさらなるカスタマイズが可能です。
kintoneは、業種に関わらず幅広い業務の効率化に役立つサービスですが、料金は場合によっては高いと感じるかもしれません 

※　2024年秋より価格改定を行います。詳しくはクラウドサービスの価格改定に関するご案内をご確認ください。

８．kintone(キントーン)アプリの作り方

kintoneでアプリを作成する手順は非常に直感的で、GUIベースの操作で簡単にアプリケーションを構築できます。以下は、kintoneで基本的なアプリを作成する手順の概要です。

• 1. ログイン まず、kintoneにログインします。
• 2. アプリの新規作成

  ログイン後トップページの「＋」アイコンまたは「アプリを作成する」をクリックします。
  
  
  「あたらしくアプリをつくる」の中から「はじめから作成」を選択します。（または既存のテンプレートを使用してアプリを作成することもできます。）
  

• 3. アプリ設定

  アプリの名前やアイコン、説明を設定します。

• 4. フィールドの追加

  「フィールドを追加する」をクリックして、必要なフィールド（例：テキストボックス、日付、ドロップダウン、チェックボックスなど）をフォームにドラッグ&ドロップします。
  各フィールドの設定を開き、フィールド名や必須設定などの詳細を調整します。

• 5. ビューの設定

  レコードの一覧表示形式を設定できます。デフォルトの一覧表示やカレンダー表示、カスタムビューなどを設定することができます。

• 6. アプリのアクセス権設定

  「アクセス権」のタブを選択し、アプリの利用権限やレコードの編集権限などを設定します。
  特定のユーザーやグループに対して、アクセス制限や編集制限を設けることができます。

• 7. プロセス管理の設定（オプション）

  承認フローや業務フローを持つアプリを作成する場合は、「プロセス管理」を設定します。
  ステータスやアクション、進行役割などの詳細を設定して、フローをカスタマイズします。

• 8. アプリの公開

  全ての設定が完了したら、「公開」ボタンをクリックしてアプリを公開します。
  公開後、kintoneのトップページから新しく作成したアプリを開き、実際にレコードを追加して動作を確認します。
  以上がkintoneでアプリを作成する基本的な手順です。しかし、kintoneは非常に柔軟なプラットフォームであり、JavaScriptやAPIを使用して、さらに高度なカスタマイズや連携を実現することも可能です。

９．kintone(キントーン)の将来性とまとめ

デジタルトランスフォーメーション (DX) の波が高まる中、kintoneのような業務アプリケーションプラットフォームの重要性は増しています。
特に中小企業やスタートアップにとって、迅速かつ低コストで業務プロセスをデジタル化するツールとしての価値は計り知れません。
また、近年はRPA（Robotic Process Automation）やAI（Artificial Intelligence）の技術が進化し、これらの技術との組み合わせで、更なる業務の効率化や自動化を目指す動きも活発になってきました。
kintoneが提供するAPIやプラグイン機能を活用することで、これらの最新技術との連携も容易になると考えられます。
kintoneは、業務プロセスの効率化やデータの中央集約を実現する強力なクラウドプラットフォームです。
プログラムの専門知識がなくても、直感的な操作で必要なアプリケーションを作成できることから、多くの企業や組織での採用が進んでいます。今後の技術の進化とともに、kintoneの可能性はさらに拡がっていくことでしょう。

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コロナ禍で私たちの働き方は大きく変わりました。なかでも、従来テレワークが難しいとされてきた士業にもテレワーク導入の動きがあり、業界全体に大きな変化が起きています。
当記事では、士業における働き方の変化と2022年現在の状況、テレワーク・出社それぞれのメリットを解説。厳重なセキュリティや通話録音機能などから士業での活用が増加しているVALTECのサービスをご紹介します。

コンテンツの目次

1. コロナ禍で進んだ士業のテレワーク
2. テレワークのメリット
3. 出社のメリット
4. 士業×テレワークの課題
5. 課題を解決するVALTECのサービス
6. お客様の声
7. 導入ポイント

１. コロナ禍で進んだ士業のテレワーク

■2020年4月の状況

『税理士法40条第3項』で、「2ヶ所目の事務所の設置は禁止」と表記されていることから、コロナ禍で緊急事態宣言が発出された際にも自宅で仕事を続けていいのか迷った方も多いのではないでしょうか。

2020年4月、日本税理士会連合会からの「税理士の業務とテレワーク」によると『臨時的に仕事を自宅に持ち帰り税理士業務を執行したり、自宅への来客に対し一時的に税務相談に応じる等の行為を行なったとしても、自宅が外部に対する表示の有無等の客観的事実により税理士事務所と判断される状態でなければ2カ所事務所の問題は生じない』と明言したことにより、士業のテレワーク導入が進みました。

初めて緊急事態宣言が発出された2020年4月、株式会社アックスコンサルティングが全国の士業事務所を対象に行ったアンケートでは士業全体の36%がテレワークを導入。業種別の内訳では、会計事務所の56%、司法書士事務所・弁護士事務所の39%、社会保険労務士事務所の49%がすでに導入・導入予定と回答していました。

■2022年現在の状況

コロナ禍を経て、テレワークは急速に浸透しました。緊急事態宣言が解除された2022年6月現在も、WEB会議ツールやクラウドツールを活用する動きは継続しており、コロナ前は対面で行っていた会議をオンライン上で行うことも一般的になっています。

士業においては、全社員が毎日テレワークを行う完全テレワークではなく、事務所内で出社とテレワーク・在宅勤務を両立するスタイルが浸透しているようです。部署ごとにテレワーク実施日を定めたり、事務所での顧客対応日を設け出社日に設定したりするなど、テレワークと出社のメリットを取り入れた働き方が採用されています。

下記では、テレワーク・在宅勤務と出社２つのスタイルのメリットを解説します。

２. テレワークのメリット

VALTECの製品をご利用いただいている士業の皆様や、司法書士の木村光太朗さんへのインタビュー記事「『士業ビジネスはコロナでどう変わる？』司法書士からみるオンラインでのビジネスの進め方」では、テレワークのメリットとして以下のようなものが述べられています。

■DX推進の機会ととらえ、生産性向上のきっかけに

変化せざるを得なかった働き方の変化を機に、業務の効率化に取り組む事務所が増加。テレワーク導入の一番の課題だった電話対応はクラウドPBXを導入し対処、データ保管が可能な資料は紙媒体ではなくデータ化してクラウド上で管理することにより、資料を送受信したり探したりする手間を省けたといいます。

■新たなビジネスチャンスをつかむきっかけに

新たな相談形態としてWEB相談を導入したことにより、遠くに住む相談者や海外からの依頼も増加したといいます。その他にも、遠方で行われる講演会では打ち合わせのために何度も出張していたといいますが、打ち合わせは全てオンラインで行うようになったことで時間を有効活用することが可能です。コロナ禍での働き方の変化により新たなビジネスチャンスをつかむ人も増えています。

■人手不足の解決に

労働人口不足が叫ばれる日本において、人手不足の解消・採用の課題は大きくなっています。コロナ禍でテレワーク・在宅勤務が可能な求人も一般的になり、地方で暮らしている・育児や介護で在宅勤務がしたいという方からの応募が増加しています。「テレワーク可」を条件に採用活動を行うことで、優秀な人材を採用できる可能性が高まるのです。

■BCP対策として

BCP対策（事業継続計画）とは、企業が自然災害やテロなどの緊急時に事業を継続できるよう計画しておくことです。身近な緊急事態でいえば、交通機関の乱れにより出社できない状況が挙げられるでしょう。
このような場合に、サテライトオフィスやテレワークができる環境を構築しておくなどの準備をしておけば、社員が長い時間をかけて通勤する必要がなくなり、効率的に業務を行うことができます。自然災害が多い日本では、BCP対策は非常に重要なのです。

３. 出社のメリット

■顧客とのコミュニケーション

年配の方やWEBツールの操作に慣れていない相談者との面談は、対面で行うことが多いようです。近年ではテレワーク導入事務所が増えたことで、資格を持たずに業務を行うなりすまし事件も発生。信頼関係を築く段階では対面でのコミュニケーションを重視しており、事務所での対応を行っているといいます。

４. 士業×テレワークの課題

■セキュリティ（個人情報の扱い）

テレワーク・在宅勤務を行う為にスマホや個人のPCへ業務で使うデータなどを移して持ち帰った場合、情報漏えいのリスクが高まります。事務所内であればセキュリティ機器が導入されていたりする為、セキュリティはある程度担保されています。しかし、自宅のネットワークでは事務所レベルのセキュリティ機器を導入しているケースはあまり見られず、不正アクセスやサイバー攻撃などを防ぐことが出来ません。

また、個人のPCの場合、業務だけでなく私的な利用ももちろんあるでしょう。その際に情報を抜き取るような悪質なサイトなどへのアクセスにより情報漏えいが起きる可能性もあります。

■電話対応ができない

電話対応に関する様々な課題も生まれています。

・携帯/通信手当を支給しており経費がかさんでいる

・録音できる通話に限りがあり、特に使用頻度の高い携帯での通話を録音できない
・録音データの管理が面倒
・手動で操作が必要であり、録音漏れがある
・録音する番号としない番号を分けられない

・転送料金がかさんでいる
・重要な電話も代行サービスにつながるため、お客様からの質問に答えられず不信感を与えてしまった

■ペーパーレス化への対応が困難

紙媒体でのやりとりが多い士業では、ペーパーレス化が大きな課題となっています。紙媒体での保管が必要な書類とデータ保管が可能な書類を区別し、適した対応を行う必要があります。

近年では紙媒体での提出が必要だった書類が、WEB上で提出できるようになった事例もあります。業界全体でペーパーレス化を促進することは、BCP対策としても効果的です。

■生産性への懸念

テレワークを導入した企業では、多くの業務を抱える社員が業務時間外でも作業をしてしまい体調を崩したり、質問や相談を気軽にできない状況で生産性が落ちてしまったりといった状況が生まれました。
従業員の労働時間の管理やチャットツールなどを活用したコミュニケーションの促進により、労働環境の整備に力を入れる必要があります。

■相談者との面談対応

テレワーク導入の大きな課題のひとつが、相談者への対応です。年配の相談者などWEB面談を行うことが難しかったり、業務内容によっては対面での面談が義務付けられているケースもあったりすることから、事務所としての機能を完全になくすというのは難しい事務所が多いようです。

近年ではWEB面談を悪用し弁護士・会計士・税理士などになりすます事件も発生しています。相談者からの信用を得るために、事務所での面談対応日を設けている事務所が多いようです。

■「事務員はテレワークができない」状況が生まれることも

税理士・会計士・弁護士などと、事務員の間でテレワーク導入へのハードルが異なることも課題のひとつです。個人情報や紙媒体の資料を扱う事務員は他のスタッフがテレワークをしているなかでも出社を強いられているケースもあり、不満が募ります。不公平な扱いを受けていると感じ、従業員満足度に関わる恐れもあり、解決が難しい課題となっています。

■自宅の業務環境が整っていない

テレワークを導入する全ての企業・事務所が直面する課題ではありますが、自宅でテレワークができるよう環境を整備することは容易ではありません。WEB会議ができる安定したインターネット環境はもちろん、家族や子どもが自宅にいる場合には業務に集中できる静かな環境が必要です。コロナ禍では「テレワーク手当」として環境整備への手当を出す企業も増加しました。

５.　課題を解決するVALTECのサービス

■アプリインストールでスマホを内線化！クラウド電話「MOT/TEL」

MOT/TELは、個人のスマートフォンにアプリをダウンロードすることで、ビジネスフォンの機能を代用できるサービスです。スマートフォンやパソコンがビジネスフォンの機能を備えることで、どこで働いていてもオフィスで勤務しているような電話対応が可能です。スマートフォンから会社番号での発着信ができるため、080・090番号からの発信で不審に思わせる心配や、外出先での着信・電話の行き違いで生まれる手間を省きます。

通話録音
全ての外線通話を録音し、社内LANに接続されたパソコンからデータの確認・削除・バックアップ等が可能です。通話開始時間、通話時間、通話相手電話番号情報もあわせて保存されています。録音開始などの手動操作は必要ありません。 聞き間違いや聞き漏らしを防止し、顧客満足度を向上することに加え、電話相手との「言った・言わない」の齟齬が生まれることもなくなり、不正の防止・訴訟リスクの軽減につながります。
→通話録音について詳細はこちら

IVR（自動音声案内）
自動音声応答を利用することで、着信する電話を個人やグループへ振り分けることができます。また、迷惑電話・営業電話を減らす効果があるため、本来の業務に集中することができます。
→IVR（自動音声案内）について詳細はこちら

CTI（顧客情報表示）
電話着信があった際、素早く着信者の情報をパソコンなどに表示する機能です。お客様との会話よりも先に情報を得られるため、慌てることなく応対が可能です。お客様をお待たせする事がなくなり顧客満足度が向上することに加え、何よりも電話を受ける社員の負担が大きく軽減します。疲労の低減・通常業務の中断などの影響も少なく、業務の効率アップに効果的です。
→CTI（顧客情報表示）について詳細はこちら

■通話・転送料無料の電話代行「オフィスの電話番」

会社宛ての電話を、御社名で一次受付する電話代行サービスを利用することができます。MOT/TELと連携して内線取次をするため、電話代行サービス業界初の通話料・転送費用０円を実現しました。お客様からのお問い合わせが多い士業でのテレワークに適しています。

また、お客様と電話代行センターとの会話の録音データを確認できます。聞き漏らしや報告ミスが無くなることに加え、会話の雰囲気を感じ取れるため商談やクレームの事前対策も行うことができます。

転送・取次ぎ費用0円は「オフィスの電話番」だけ！詳細はこちら  

■事務所のPCを安全に遠隔操作リモートアクセス

自宅にあるPCへUSBを挿入するだけで、社内にあるPC画面を転送して操作することができるリモートアクセスサービスです。
会社のPC画面を転送し遠隔操作するため、自宅と会社のネットワークが異なります。そのため、万が一自宅のPCがウイルス感染しても会社のPCには広がりません。USBの紛失時も、管理画面からアカウントを削除することで会社のPCへアクセスを迅速に停止できます。さらに、会社のPCからアクセス元のPCへデータの転送を禁止。在宅勤務・テレワーク中に使用するPCへ情報を保存しないので情報漏えいの防止に役立ちます。

安全に使えるリモートデスクトップ「V-Warp」の詳細はこちら  

■スマホ・PCでFAXの送受信ができる「MOT/FAX」

スマートフォン・パソコン上でFAXの送受信が可能です。受信したFAXは自動でPDF化。あらかじめ設定した「メール」または「ビジネスチャット」で共有され、確認することができます。
FAXがデータ化されていることで紛失の心配もなく、日付などで検索することができるので業務を効率的に進めることができます。
FAX専用機器のリース料や消耗品費はかからないため、コスト削減を図ることができます。

スマホ・PCでFAX送受信ができる「MOT/FAX」の詳細はこちら  

■紙文書の電子化サービス

請求書・領収書・契約書などの帳票を電子化してクラウドシステムへアップロード。事務所や自宅などどこからでも電子証憑を検索・閲覧・ダウンロードすることが可能です。
受取請求書は当社の文書管理センターにて受取るため、御社に請求書は届きません。全ての紙文書をPDFデータで電子文書として保管できます。※電子帳簿保存法にも対応しています。

テレワークの紙文書問題を解決する紙文書の電子化サービスの詳細はこちら  

６. お客様の声

弁護士法人コスモポリタン法律事務所

事務所の業務効率化を図るツールを多数導入しており、弁護士業界のデジタル化に関する発信にも力を入れている髙橋様。 クラウドPBXを導入するにあたり、最も重視していた機能は「通話録音」機能だといいます。大容量・全自動で設定が柔軟に変えられる、かつデータの管理もしやすい機能を求めていた髙橋様が、MOT/TELを導入された感想を動画でご覧ください。

７.　テレワーク導入時に気を付けること

■テレワークで行う業務を判別、必要なツールを洗い出す

業務のなかでも、テレワーク実施が可能なものとそうでないものがあります。クラウド上に保管されているデータを用いる業務であればテレワークは可能ですが、持ち出し厳禁の資料を扱う業務は事務所で行う必要があります。日常業務をテレワークができるもの/できないものに分類することで、必要なツールが見えてきます。全ての業務をやみくもにテレワーク化するのではなく、部署ごと・業務ごとなど小さく始めてみることが肝心です。

■就業規則等の確認

テレワーク実施にあたり、就業規則の変更が必要になる事務所もあるでしょう。特に注意が必要なセキュリティ上のトラブルに関して、事前にルールを定めておく必要があります。

■費用負担を定める

在宅勤務の場合、個人の所有しているPCや自宅のインターネット回線・電気などを使用することになります。事務所としてどこまで費用負担するのか就業規則に定めておく必要があります。

■テレワーク時に役立つツールや公的支援の利用を検討

テレワーク導入のハードルを上げているのが、ツール導入時の費用ではないでしょうか。事務所内では、費用をかけてまでテレワークを導入すべきか？と疑問に思うスタッフがいる可能性もあります。
費用面の課題をクリアするために、国が働き方改革の一環で行っている助成金を利用することができます。都道府県や自治体など事務所が所属する地域で助成金を出しているケースもあるため、費用面の不安で迷っている場合には調べてみるといいでしょう。

■テレワーク時のルールや就業規則の変更をスタッフへ周知

働き方の変化に伴い、様々な課題が生じることが予想されます。テレワーク・在宅勤務時のルールを定め、特に不足しがちなコミュニケーションのフォローに努めましょう。テレワーク研修として導入目的やルール、就業規則の変更点などを周知、疑問を解消する時間を設けることも必要です。

■顧客・取引先への事前連絡

テレワークの導入により、電話対応や郵送物の送り先に変化があることも。顧客や取引先からの信用がなにより重要な職種であるため、事前の連絡や説明をしておく必要があるでしょう。テレワークを導入したばかりではツールに慣れておらず不便をかけるかもしれません。事前に知らせておくことで疑問や不信感を和らげるため、事前の周知が重要です。

８. 参考サイト

・日本税理士会連合会「『税理士の業務とテレワーク(在宅勤務)～新型コロナウイルス感染防止対応版～』の掲載について」
・株式会社名南経営ソリューションズ「税理士の業務とテレワーク（在宅勤務）のFAQ　日税連」
・株式会社アックスコンサルティング「士業事務所のテレワーク導入率は36%。全国の士業事務所に緊急アンケートを実施」
・株式会社朝日新聞社 GLOBE+「『士業ビジネスはコロナでどう変わる？』司法書士からみるオンラインでのビジネスの進め方」
・株式会社アシロ「弁護士・法律事務所のテレワーク実施は難しい？直面する課題と解決策・テレワーク導入事務所事例あり」

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株式会社バルテック（本社：東京都新宿区、代表取締役：吉江秀馨）が開発・販売を行うクラウドPBX『MOT/TEL』および『MOT/PBX』（以下、MOTシリーズ）が、株式会社インゲージ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：和田哲也）が提供する問い合わせ管理クラウド『Re:lation（リレーション）』と連携しましたことをお知らせします。

EC事業者やコールセンター窓口など、電話対応業務に課題を抱える企業さまを強力にサポートいたします。

■ 着信と同時に顧客情報を表示、スピーディーな対応を実現
MOTシリーズの電話システムとRe:lationの連携により、お客様からの着信時に自動で顧客情報を呼び出し。取引の履歴や過去の問い合わせ内容を確認でき、問い合わせ対応業務の効率化を実現します。

【MOTシリーズとRe:lationのCTI連携方法】
https://www.mot-net.com/relation-cti

■ 連携メリット
メリット1 検索不要・業務の効率アップ
顧客情報の検索や、状況把握にかかる時間を大幅に短縮。スピーディーな顧客対応により、業務効率を向上します。本来の業務の合間に電話対応する社員も多いため、負担を軽減することで残業の削減や人件費を抑えることにも繋がります。

メリット2 顧客満足度アップ
着信番号に紐づく顧客情報を表示するため、本人確認やシステム内データとの照合などの手間を省きます。お客様をお待たせする事がなくなり、顧客満足度の向上につながります。

メリット3 スタッフの負担を軽減
お客様との会話よりも先に、取引の履歴や過去の問い合わせ内容、当時の担当者などの情報をキャッチ。慌てることなく応対できるため、電話対応が不慣れな社員でも簡単に対応することができます。

■ 実際の画面
着信と同時に顧客情報・取引の履歴や過去の問い合わせ内容がポップアップ表示されます。

■ クラウドPBX「MOT/TEL」・「MOT/PBX」とは？

パソコンに専用ソフトフォン「MOT/Phone」をインストールすることで、パソコンから会社番号で発信、着信、内線通話ができるようになります。また、スマートフォンでも同様に会社番号発信、内線化が可能です。従来ビジネスフォンで行っていた保留・取次ぎ転送、パーク保留などの機能のほか、専用のビジネスチャットやネットFAXの利用が可能。

ソフトウェア開発を自社で行っているため、日本のビジネスフォンを踏襲した使いやすいデザインとなっています。現在は27,000社以上の事業者様にご利用いただいております。

1.業界トップクラスの音質
バルテックではPBXの開発研究を始めて15年以上の実績があり、通話品質と自社サポートをお客様よりご評価いただき、多くのお客様にご導入いただいています。時間帯により全国から集中していた通話トラフィックの安定化を図るため、全国各地にエリアサポートセンターを開設。高品質の通話環境を提供しています。

2. 豊富な機能
月額3,980円(20内線込)から豊富な機能が利用できます。標準でビジネスチャットや相手先情報表示(CTI)が付属。オプションで勤怠管理システムとの連動、iPadから直接担当者のスマホを呼び出せる受付システムや通話録音、ネットFAXなど必要な機能を追加することができます。

3. サポート体制
開発～サポートまで自社で行っており、導入後のトラブル・障害時には迅速な対応が可能。お電話やリモート操作、必要に応じたサポーターの派遣により、迅速なサポートを行います。また、お客様から頂いた声を基に品質の向上や新機能追加など、サービスのアップデートも随時行っております。
【MOT/PBX・MOT/TELについて詳しく知りたい方はこちら】
https://www.mot-net.com/

【資料ダウンロードはこちら】
https://www.mot-net.com/download

■ 問い合わせ管理クラウド「Re:lation（リレーション）」とは？

複数のお問い合わせ窓口を一元管理し、 チームで共有できるクラウド型の問い合わせ管理システムです。メールや電話をはじめ、チャット、SMS、LINE、Twitterなど、多様化するビジネスコミュニケーションに同じ操作で対応できるため、マルチチャネルの一元管理が可能となります。

さらに、二重返信防止や未対応案件がひと目で分かるステータス管理、承認機能といった、複数人での問い合わせ対応で生じるトラブルを防ぐ機能を搭載。テレワークなど多様な働き方に対応しつつ、対応ミスや漏れを防止、業務効率化・可視化を実現させます。

EC事業者、コールセンターを中心に業種業態を問わず導入され、ユーザビリティに寄与したデザイン性も高く評価されグッドデザイン賞を受賞しました。

【Re:lationについて詳しく知りたい方はこちら】
https://ingage.jp/relation

■ ショールームのご案内
バルテック ショールームでは、MOT/PBX・MOT/TELの実物を展示しております。
見学をご希望の場合は下記までご連絡ください。
直接ショールームにお越しいただけない場合、WEBでのライブデモを行います。お気軽にご相談ください。
アクセス：東京都新宿区西新宿6-22-1 新宿スクエアタワー3階
受付時間：平日9:00∼17:00
TEL 0120-972-655(平日9:00∼17:30)
ショールームの詳細、ご見学はこちら
https://www.webjapan.co.jp/company/showroom/

◆会社概要
□株式会社バルテック
事業内容：ICT機器及びソフトウェアの開発・製造・管理
設立：1993年3月23日
所在地：〒163-1103　東京都新宿区西新宿6-22-1　新宿スクエアタワー3階
URL：https://www.webjapan.co.jp/

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年々増え続けるECサイト・ネットショップ。価格や商品での差別化が難しくなってきています。そこで注目されているのが、顧客との接点となる電話窓口を設置する方法です。
詳しくは下記の動画や『電話対応で差をつけるECサイト差別化術』 資料をご覧ください。
無料ダウンロード：『電話対応で差をつけるECサイト差別化術』 資料

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CTIとは、Computer Telephony Integration（コンピューター テレフォニー インテグレーション）の頭文字をとったもので、コンピューターと電話を統合した技術またはその技術を使ったシステムのことです。
そこで本記事では電話業務を効率化と顧客満足度の向上へと繋がるCTIシステムについて、機能やメリットなどをわかりやすく解説していきます。

コンテンツの目次

1. CTIとは？
2. クラウド型/オンプレミス型の比較
3. CTIの機能
4. CTIの導入メリット
5. CTIの利用シーン
6. CTIに向いている企業
7. PBX一体型のCTIシステム
8. PBX一体型のクラウドCTIシステム「MOT/TEL」
9. コールセンター向けCTIシステム「MOT/CallCenter」
10. まとめ

CTIとは？

CTI (Computer Telephony Integration)とは、電話やFAXなどの通信システムとコンピュータシステムを連携させる技術のことです。

CTIを利用すれば電話と顧客管理ソフトや営業支援ツールなどと連携して、着信時に顧客情報を表示したり顧客管理ソフトや営業支援ツールなどから直接電話発信したりすることができ、顧客対応業務の効率化や高度化が図れます。

コールセンターやオフィスで様々なサービスやシステムが利用されており、CTIシステムと混合されやすいサービスやシステムがいくつかあります。

例えば、電話の発着信や保留・転送などの制御を行うPBX（Private Branch eXchange）やコールセンター業務を効率化する機能（IVR・通話録音・ACD・モニタリングなど）を揃えたコールセンターシステム、顧客の情報を管理するCRMが挙げられます。

この様々なサービスやシステムを電話と連携する技術やシステムをCTIシステムです。

PBX・コールセンターシステムとCTIシステムの違い

現在、コールセンターシステムの多くはCTI機能を利用する事が出来たり、PBXの機能としてCTIやコールセンターシステムで提供されるような機能を装備しているサービスが登場しています。その為、PBX・コールセンターシステムとCTIシステムは混合されやすくなっています。

しかし、厳密にはPBX・コールセンターシステム・CTIシステムは異なる概念のシステムなので下記でそれぞれをご紹介します。

電話と様々なサービスの連携をするCTI（Computer Telephony Integration）

CTIは、電話と様々な仕組みを連携するシステムです。
例えば、電話とコールセンターシステムやCRM・SFAなど本来別々に独立しているサービスを連携することで、着信時に自動で発信者の情報を表示などが可能になります。

電話の発着信や保留・転送などの制御を行うPBX（Private Branch eXchange）

PBXは、電話機能の制御を行うシステムです。一般的にビジネスフォンと呼ばれる法人電話システムもPBXを使用しています。
例えば、どの端末が内線○○番や代表番号に着信したら内線○○番を鳴らす・通話を保留する・転送するなど電話の基礎的な部分を制御するシステムです。

コールセンターの業務を効率化する「コールセンターシステム」

コールセンターシステムは、コールセンターの業務を効率化するシステムです。
着信を適切やオペレーターへ配分するACD機能や音声アナウンスを流して発信者に入電内容を選択してもらい着信先を振り分けるIVR機能、オペレーターの稼働状況の可視化（モニタリング）や応答できなかった電話の数などのデータ化などコールセンターの業務を効率化する様々な機能が利用できます。

PBX・コールセンターシステムとCTIシステムが混合される理由

現在、技術の進歩によって境界線が曖昧になっています。
例えば、IP-PBXやクラウドPBXと呼ばれる高機能なPBXが登場し、CTI機能を装備しています。また、コールセンターで利用されるような音声案内による着信先の振り分け（IVR）や通話録音などもサービスによっては利用することができます。

CTIシステムはコールセンターでよく利用されるのでコールセンターシステムの一部として提供されているサービスも多いです。
その為、CTIシステムと検索してもコールセンターシステムが紹介されていたり、コールセンターシステムを検索してもCTIシステムが列挙されている場合もあります。

それぞれの違いを明確に把握するよりも自社でどんな仕組み・機能が必要なのか？検討サービスで利用できる範囲はどこまでか？などの方が重要となります。

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クラウド型/オンプレミス型の比較

CTIシステムを利用する為には、一般的にはビジネスフォンの電話機を制御するPBXとCTIシステムを接続する必要があります。

CTIは導入方法がオンプレミス型とクラウド型の2パターンあります。

オンプレミス型CTIは、自社にCTI用のサーバーを設置して利用するパターンです。

自社にサーバーを設置するので自由にカスタマイズが可能な点が特徴です。

また、自社の中で完結することができるので情報漏洩のリスクを軽減できます。

自社にCTI用のサーバを設置・構築する必要があるので導入コストが高く、利用開始までの期間も長くなる点はデメリットです。

電話機を制御する主装置（PBX）とCTI用のサーバを直接接続もしくはCTI用のアダプタで接続します。CTIサーバと顧客管理を行っているデータベースサーバ・CRMシステムと接続して着信時にパソコン画面へ表示することが可能です。

クラウド型CTI

クラウド型CTIは、クラウド上に設置されたCTIサーバからサービスが提供されます。

CTIサーバを自社へ設置・導入する必要がないのでオンプレミス型CTIに比べて安価に導入が可能です。

また、機器導入や環境構築が不要なため導入までのスピードも速いのが特徴です。

インターネットを通じて利用するのでオンプレミス型CTIに比べてセキュリティリスクが高くなる点はデメリットです。また、クラウドで展開されるCTIサーバはユーザー間で共有して利用する為、自社に合わせたカスタマイズなどは制限がある場合があります。

その為、既存で利用しているデータベースやCRMと連携ができない場合がある点は注意が必要です。

クラウド型CTIを提供する会社によって構成は若干異なりますが、クラウド上に展開されるCTIサーバと社内にある主装置（PBX）・ルーター・データベースやCRMと接続して利用します。クラウド型のCRMサービスと連携できる場合もあり、CRMが社内になくても利用できます。

クラウド型・オンプレミス型のメリット・デメリットを一度まとめてみましょう。

	クラウド	オンプレミス
コスト	〇（安価）	×（高額）
導入までのスピード	〇（速い）	×（時間がかかる）
カスタマイズ	×（制限あり）	〇（自由に可能）
セキュリティ	×（情報漏洩リスクあり）	〇（情報漏洩リスクを軽減）

安価に早く導入できるのはクラウド型CTIで、セキュリティ面やカスタマイズ性を優先ならオンプレミス型CTIの方が自由度や安全性が高い傾向にあります。

CTIの機能

CTIシステムとして提供されている主な機能をご紹介します。

CRM連携

顧客情報を管理するCRMとCTI連携することで、着信時に自動で発信番号からCRMの情報を検索してPC画面へ表示することができます。CTI連携をしていなければ通話をしてからCRMで検索をする必要があるので通話時間が長くなってしまいます。

また、CRMの情報を確認しながら対応することができるので過去の対応状況や朱蒙履歴などを簡単に把握することができます。当社のクラウド電話「モッテル」ではCTI機能を標準搭載し、kintoneや楽テル・Zoho CRM・MailDealer（メールディーラー）などのCRMと連携できます。

着信ポップアップ機能

着信時に自動で発信番号からCRMの情報を検索してPC画面へポップアップ表示することができます。
オペレーターは通話を開始する前に顧客情報の把握できるので、通話をする従業員やオペレーターの負担を軽減することができます。

ソフトフォン

パソコン（Windows）上でビジネスフォンの様な電話機能が利用できます。
ソフトフォンでは置き型の固定電話が不要なので機器代金の削減が可能です。また、ヘッドセットを付けて通話ができるのでパソコンを操作しながら会話ができるなど電話業務を効率化できます。

通話録音

通話を録音する機能です
録音したデータをCRMへ保存して対応履歴と紐づけが可能です。また、録音したデータをAI音声認識により自動でテキスト化してCRMへ記録することも可能です。

クリックトゥコール

CRMなどに記載されている電話番号をクリックで発信する機能です
ソフトフォンとCRMなどがCTI連携することで電話番号を入力することなく簡単に発信することができます。かけ間違いも防止でき、電話業務の効率化が可能です。

オートコール

登録した音声を使って自動でで発信する機能です。
出欠勤の連絡など大量に架電が必要な場合に人が行うのではなくシステムが自動で架電してくれます。電話を受けた方は音声案内に従って該当する番号を押すだけ。簡単に大量の架電業務が終了します。
オートコールの詳細ページ

自動音声応答（IVR）

着信時に問合せ内容などを伺う音声アナウンスを流し、発信者が選択した問合せ内容の番号毎に直接該当部署へ繋ぎ、電話業務の効率化を図る機能です。
具体的には「お電話ありがとうございます。音声案内に従ってご希望の番号を押してください。新規のご契約をご希望の方は1を。ご契約中のユーザー様は2を。書品の発注については3を押してください。」の様なアナウンスを流して発信者にダイヤルにて番号を選択いただきます。
IVR（自動音声応答）の詳細ページ

ACD（着信分配）

オペレータ毎に着信を平等化したり優先度順に着信させるなど着信をコントロールする機能です。
スキルごとに優先度を設定し優先順に着信させたり、着信回数・待機時間・最終応答順など着信を平等化することも可能です。
ACD（着信分配）の詳細ページ

稼働状況のモニタリング・レポート

コールセンター全体・チーム・オペレーター毎の統計情報や状態（受付可・通話中・後処理中など）の経過時間などをリアルタイムで簡単に把握することができる機能です。
稼働状況のモニタリングの詳細ページ

CTIの導入メリット

次にCTIを導入した場合のメリットを見ていきましょう。

顧客情報表示の業務効率化

CTIシステムを利用すると着信時に自動でデータベースやCRMから発信者の情報を検索して表示することができます。これにより、オペレーターは、顧客情報を事前に把握できるため、対応時間を短縮でき、負担を軽減できます。

CTIを利用以前は通話開始後に手動で検索をかけていました。CTI導入後の手順の変化は以下のようになります。

• 【CTI導入前の顧客情報表示手順】
• 1. 通話開始
• 2. 検索に必要な情報を質問（お名前や会員番号等）
• 3. データベースやCRMから手動で検索
• 4. 情報がパソコン画面へ表示

• 【CTI導入後の顧客情報表示手順】
• 1. 着信と同時に顧客情報がパソコン画面へ表示

このように電話応対に必要な作業を削減してくれます。

架電の業務効率化

データベースやCRMと連携するCTIシステムではCRMの画面から直接発信などが可能になります。

テレアポなどの電話営業やアウトバウンドのコールセンターなどでは1日に多くの発信を行います。発信の度に電話番号を入力していると時間がかかる他、間違った番号へ発信してしまう可能性もあります。

CTIによって顧客の画面にある電話番号をクリックなどで直接発信できるので間違いを防止し、セールスマンは架電業務の効率化が可能です。

顧客満足度向上

事前に顧客情報をオペレーターが把握していることで顧客は、待たされることなく、スムーズな対応を受けることができます。また、適切な担当者へ繋がることで、より的確な対応を受けることができます。

コスト削減

通話時間の短縮や業務効率の向上するため、必要な人員を最小限に抑えられるため、人件費の削減につながります。
また、新人オペレーターでもスムーズな対応が可能になり、教育コストやミス対応による二次的コストの低減も期待できます。

コンプライアンス強化

すべての通話内容を録音・保存する機能により、顧客対応の証跡を残すことができ、万が一のトラブル時にも迅速な対応や説明が可能です。
また、通話履歴や対応記録をシステム上で一元管理することで、対応漏れや情報の取り違いを防止し、適切な顧客対応を徹底できます。さらに、情報アクセス権限の設定やログ管理により、個人情報保護法などの法令遵守体制も強化され、不正アクセスや情報漏えいのリスクを低減します。

CTIの利用シーン

CTIを実際のシーンに合わせて導入効果を見ていきましょう。

履歴を簡単に追える

サービスについてのお問い合わせのお電話があった場合、発信者は聞きたい要件のみ伝えることも多くCRMなどを検索することができません。
その為、以前の対応者が何を説明し何を説明しなかったのか不明なまま対応することになるので、1から説明する必要があります。

CTIを利用した場合、着信時に自動で顧客情報があれば表示されるので以前の対応履歴を確認しながら電話対応ができます。
その為、説明も必要な箇所だけにシンプルに伝えることができます。

常連を簡単に把握

飲食店や美容院など予約の電話では、予約したい日時を確認して予約可能と分かった段階で氏名や連絡先などの個人情報を教えてもらいます。
店長や古くから働く方であれば声だけでも常連さんに気が付くかもしれませんが、働く多くの方はわかりません。

CTIを利用すれば、働き始めたばかりの人でも顧客情報を確認することで常連さんを把握することができます。
常連さんを素早く把握することで顧客に応じた対応もすることができ、顧客満足度の向上に繋がります。

課題解決の迅速化

サポートやヘルプデスクの様にご利用いただいているサービスの故障・障害対応を電話で対応する場合もあるでしょう。

CTIで過去の対応履歴を確認することでどの様な対応（設定変更など）を今まで行ってきたのかわかります。

今までの対応履歴を確認することで現場環境の把握を素早く行い、問題箇所の特定を行えるようになります。

CTIに向いている企業

CTIは利用する様々なメリットがありますが、そのメリットを享受できるのは電話業務がある程度ある企業です。

例えば、お客様や取引先との連絡手段にメールやチャットを主に使用している場合はCTIを導入しても最大限にメリットを享受できません。

また、従業員へ配布している社用携帯でやり取りを行っている場合も電話業務自体が多くてもCTIのメリットを享受できません。

CTIの導入に向く企業は代表番号などへの着信が多い企業やコールセンターです。

電話業務自体が少なくても常連とのやり取りの多い、飲食店・サロンや注文履歴など過去のやり取りを確認しながら対応する必要があるECサイト運営企業などもCTIに向く企業と言えます。

下記では、CTIシステムが活用されている具体的な企業をご紹介します。

コールセンターを展開する大企業

大規模な企業がコールセンターを運営する場合、CTIシステムの導入は極めて有益です。
顧客からの問い合わせやクレーム対応など、数多くの電話業務が発生します。

CTIシステムは着信情報と顧客データを結びつけ、迅速で適切な対応を可能にします。
これにより、効率的な業務処理と高品質な顧客体験の両立が実現し、企業の信頼性向上に繋がるでしょう。

オンラインビジネスを展開する企業

ECサイトを運営する企業がCTIシステムを採用することで、顧客との接点を強化できます。
注文や配送に関する問い合わせ、商品に関する疑問など、電話での問い合わせは絶えません。

CTIシステムは顧客情報を瞬時に表示し、迅速な対応をサポートします。これにより、顧客の満足度を向上させ、ブランドの信頼性を築くことができるでしょう。

成長戦略を進める新興企業

成長を目指す新興企業がCTIシステムを導入することで、効果的な顧客関係構築が可能です。
顧客からの問い合わせやサポート依頼に迅速に対応できるため、顧客満足度を向上させ、リピート購買や口コミ拡散を促進します。

また、CTIシステムは顧客の購買履歴や嗜好を把握し、個別の提案を行うための貴重な情報源となります。

予約業務を行うホテルや交通機関

ホテルや公共交通機関などの予約業務を行う企業がCTIシステムを活用することで、スムーズな顧客対応を実現できます。

予約受付時に顧客情報を自動的に表示し、個別の対応を行うことができるため、効率的な業務運用が可能です。

VIPゲストやリピーターへの特別なサービス提供にも活用でき、顧客満足度の向上と共にブランド価値の向上を図ることができるでしょう。

PBX一体型のCTIシステム

CTIを利用する場合、CTIシステムと電話機を制御する主装置（PBX）を接続する必要があるとご紹介しましたが、PBXとCTIシステムが一体型のシステムもあります。

コールセンターシステムと呼ばれるサービスの多くはこの一体型となっています。
PBX一体型のCTIシステムもクラウド型とオンプレミス型の2パターンで提供されています。

PBX一体型のCTIシステムではオンプレミス型ではIP-PBX、クラウド型ではクラウドPBXやクラウドコールセンターシステムなどで提供されています。

従来の主装置（PBX）が電話回線を利用したサービスに対して、IP-PBX・クラウドPBX共にインターネット回線を利用したIP電話サービスとなります。
PBX一体型のCTIシステムではビジネスフォン+CTIシステムでは実現が難しいかった機能も多く提供されています。

PBX一体型のクラウドCTIシステム「モッテル」

PBX一体型のクラウドCTIシステム「モッテル」は、クラウドで提供されるクラウドPBXタイプのCTIシステムです。
クラウドPBXのモッテルでは、固定電話だけでなく「ソフトフォン」と呼ばれるパソコン電話機能を利用することができます。

ソフトフォンはお使いのWindowsPCへ専用のソフトをインストールし、ヘッドセットを接続して利用します。
着信時には専用ソフト画面がポップアップ表示され、通話を開始するとCTIによって顧客情報が表示されます。

他にも通話録音機能・クラウド電話帳（会社用電話帳を社員で共有）などが利用できます。

クラウドCTIシステム「MOT/TEL」はこちら  

コールセンター向けCTIシステム「MOT/CallCenter」

オンプレミスで本格的なコールセンターで利用するCTIシステムを検討したい場合は、コールセンター向けCTIシステム「MOT/CallCenter」を当社で提供しています。

コールセンター向けCTIシステム「MOT/CallCenter」は、クラウドCTIシステム「モッテル」では利用できない稼働状況のモニタリング機能や任意の期間・集計単位（日・月・時間・曜日）・オペレーター・集計項目などを選択し様々な情報を表示できるレポート機能など本格的なコールセンターを運営したい企業向けのシステムです。

オンプレミスなので初期投資はクラウド型と比較して高くなりますが、2年後には総支払額が安くになります。また他社のコールセンター向けCTIシステムと比較しても2年後以降は総支払額が最安になるシステムです。

コールセンター向けCTIシステム「MOT/CallCenter」はこちら  

まとめ

最後にCTIについてまとめてみていきましょう。

• 【CTIの導入方法】
• オンプレミス：CTIサーバを事務所へ設置
• クラウド：クラウドで提供されるCTIサーバ利用

導入方法は上記の2パターンでした。それぞれのメリット・デメリットは下記の通りです

	クラウド	オンプレミス
コスト	〇（安価）	×（高額）
導入までのスピード	〇（速い）	×（時間がかかる）
カスタマイズ	×（制限あり）	〇（自由に可能）
セキュリティ	×（情報漏洩リスクあり）	〇（情報漏洩リスクを軽減）

CTIシステムの種類は下記の2パターンでした。

• 【CTIシステムの種類】
• ・CTIシステム単体
• ・PBXとCTIシステムが一体型のパッケージ

CTIシステムは、着信を受けるインバウンド・発信業務のアウトバウンド両方の電話業務を効率化することができますので、この機会に検討してみてはいかがでしょうか？
CTIが利用できるクラウドPBX「モッテル」の詳細はこちら  

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]]> VALTECのクラウド電話システム「MOT/TEL(モッテル)」のCTI顧客管理システム連携動作デモです。 テレワーク中でも自宅や外出先で着信と同時に相手先の情報を表示することができるため、スムーズな対応が可能になります。

■クラウドPBX「MOT/TEL」
https://www.mot-net.com/mottel/

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コスモポリタン法律事務所について

弁護士4名・事務員が8名前後の法律事務所です。
コスモポリタン法律事務所HP:https://www.cosmo-law.net/
主に関東近郊の中小企業と一部上場企業のお客様の顧問業務を主に取り扱っています。設立して7年が経ちました。 普段の業務は主に色々な企業様からの相談対応や打ち合わせに参加したり、訴訟の手前段階のコンサルティングを行っています。

地方のお客様も多く打ち合わせや・会議のために北海道から沖縄まで時々訪問したりしています。 また旅が好きなので世界中を旅しながら、旅先で仕事を行うこともあります。

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0：00モッテル導入の経緯

MOT/TELを導入する前

元々オフィス向けのビジネスホンを事務所に導入しており、事務所に出勤してる職員が電話を取って電話の内容を社内チャットで外出している弁護士たちに報告する、そのような運用をしてました。
しかし、このビジネスホンを使用した運用で問題となったのが昼休みの事務所に誰もいない時間等に電話に気づかないことや折り返す場合に事務所にいない・（事務所のある）東京にいないので個人の携帯からかけ直すと自分の個人の携帯電話番号が相手に知られてしまうことや海外へ滞在時に国内の相手先に電話をかけるのが不便という問題がありました。
他には事務所のビジネスホンで電話の発着信を行うと自動的に録音されるようなシステムを導入していましたが、個人のスマホから電話をかけた場合には当然 録音されませんので何か証拠を残さなきゃいけない時の電話としては大変不便だなと思って何か良い改善策はないかな新しいシステムを探し始めたのがきっかけです。

電話の多い法律事務所

法律事務所ですので日々の着信には仕事とは関係ないセールスの電話、いま着信を受けない方が良い敵方の電話、あるいは絶対に対応しなければいけないような大切なお客様からの電話だったりすることもあります。色々な電話がかかってきますそのため発信者の情報を表示してくれるCTIのような機能を希望してるということはありました。

モッテルは誰からの着信なのか、その着信を最後にとった職員は誰なのか、こういったものが入電時に自動表示/ポップアップします。これがとても便利です。
また、外出先からでも事務所の番号からの発着信もできますし、録音・CTIの機能も欲しかったので、こういったサービスが全て入ってるサービスがないかなと思って探していたところモッテルにたどり着きました。
クラウドPBXは色々な会社が出してるんですけども私の要望を全部満たしているのがモッテルしかなかったので、これ一択で導入を決めました。

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2：24　導入の決め手

クラウドPBXの懸念

私は弁護士になる前にIBM等々でネットワークエンジニアの仕事をしていました。もちろんクラウドPBXというサービスが世の中にあることは知っていました。しかし、導入に向けて技術的なハードルとか導入コストの問題、またはIP電話ならではの特色であるネットワーク状況によって音質が悪化する懸念などがあったため、二の足を踏んでいまして導入はせずに様子見をしていました。

ビジネスホンの限界

しかし、事務所のお客様の数が増えるにしたがって日々かかってくる電話の量が増えてきまして旧来型のレガシィな電話システムいわゆるビジネスホンでは対応にやがて限界が来るだろうと思うようになり2、3年ぐらい前からクラウドPBXの導入を検討し始めました。
実際色々な会社からクラウドPBXが出ていますが肝心な機能が利用できないものが多いです。例えば録音機能がないとか既存の電話番号を変えなければいけない等です。そのため導入に二の足を踏んでいました。この私の持っていた懸念を全部払拭してくれたのがモッテルでした。

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3：44　一番重視した機能

録音機能

機能として一番重視したのは法律事務所なので電話が録音できる点でした。敵方の交渉などを録音して証拠に残しておく必要性が商売柄非常に多いです。他方で全部録音されてしまうと困る事情がありました。例えば裁判所との電話は録音してはいけないことになってますので録音される電話番号と録音されない電話番号を常を分けて管理したいといったことも実現可能※でした。
録音したデータがWEBの管理画面から簡単にダウンロードできるという操作性の良さも決め手になりました。

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4：20　活用方法

今弊社での活用状況は、ほとんど全員がパソコンのソフトホンでモッテルを使っています 今はテレワーク半分・内勤が半分くらいですけれども内勤の人もみんな同じタイプのノートパソコンを家でも会社でも使っていました。web会議用のヘッドセットをモッテルで皆が使っている形です。

4：44　ソフトフォン

事務所内ではソフトホンの利用が定着していますので携帯電話で電話を取ることはないですが、外出している時は確かにスマホとパソコン両方にモッテルをインストールしておくと事務所に電話がかかってきたことが分かるのでこの気づきのために入れたりもしています。後から管理画面で確認すれば誰からの着信なのか、どの職員が対応したのかもわかるようになっています。

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5：07　MOT/FAX

FAXが受信されると自動的にPDF化して、指定したメールアドレスで受信するようにしています。これがMOT/FAXの機能ですね。そのメールを受信したら私の職場ではRPAのシステムを使って自動的にDropboxの所定のフォルダに保存するようにしています。その為、FAXが届いた順にファイルエクスプローラーの中で確認することができるようになっています。

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5：35　導入効果

効果として一番高かったのはCTI機能がです。発信者の情報が自動的にポップアップしますので取らなくていい電話を取らずに済むようになっている点が非常に大きいですね。
あとは外出先、例えば出張とか旅行の際に個人の端末から事務所の番号で発信することができて、かつその通話をしっかり録音することができる点も効果を感じています。
いつ誰がどこに発信したのかも全て記録されるので管理という意味でも役に立っています。色々な意味で導入効果は高かったかなという風に思っています。

6：15　導入後の感想

電話番号がかわらない

一番やって良かったなと思う点は、電話番号が変わらなかった点です。既存のシステムからの入れ替えの時もスムーズに移行できたので結果的に良かったかなと思っています。やって良かったなと思う点はいろいろありますがその中でも特に電話番号が変わらなかったことが良かったです。既存のシステムからの入れ替えの時もスムーズに移行できました。工事も2、3時間くらいで終わるものでしたので業務を止めることもなく非常に良かったかなと思っています。

電話代行サービスとの相性が良い

導入してから1年以上経ちましたけれども本当に導入してよかったかなと思っていまして、最近モッテルは電話代行サービスとの相性が良いかなという風にすごく感じています。なぜかと言うとモッテルはCTIの機能がありますので電話が鳴ると情報がポップアップして出てきます。そのポップアップした情報見て取る電話なのか取らない電話なのかを判断できる猶予が与えられるわけです。私の職場では10秒間電話を取らないとコールセンターに転送されるようにしています10秒以内にとれば自分で通話ができるわけです。その為、必要な着信だけ対応して不要な電話はコールセンターに対応してもらうという切り分けをしています。この切り分けによって電話の環境が劇的に改善しまして電話にまつわるストレスから解放されたと思っています。本当にこのストレスの軽減というのは数値に表せないものがありまして今後も使い続けて行こうかなと思っています。

『MOT/TEL』の詳細はこちら

※MOT/PBXは番号毎の録音機能を実装しておりません。

事務所番号で発信できるクラウドPBX「MOT/TEL」

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]]> 報道関係者各位

令和　2年7月30日
株式会社バルテック

株式会社バルテックでは、この度、リモートアクセスを活用し、重要な顧客データを流出させず、在宅でも電話の受発信ができる業界初の新たなCTIサービスを開始いたします。

「付加価値のあるテクノジーで新しい働き方をつくる」株式会社バルテック（本社：東京都新宿区、代表取締役 吉江秀馨、以下バルテック）は、テレワークにおけるセキュリティの確立を目的とした、顧客データを流出させないCTIシステムの提供を開始いたします。

■企業のテレワークにおける課題の多くはセキュリティに対する不安
コロナ渦において、テレワークのニーズが増えている昨今、政府からもテレワークや時差出勤等の再徹底を求める考えが発表されたことも踏まえ、テレワークに向けた取り組みは今後加速化していくことが予想されます。社員の在宅勤務化や、コールセンターの在宅化など、導入例も多様化。テレワークを導入・運用するにあたっては、事業やデータ、社員を守るためにも、最適なセキュリティ対策をとることが必須となる一方で、実際にテレワークの導入を考える際、企業が抱える問題として、セキュリティに関する課題点が多く挙げられます。

出典：総務省(令和元年版情報通信白書)

テレワークの導入には、情報漏えいの防止や、データの持ち出しリスクなど、様々な観点からセキュリティ対策を講じることが不可欠です。弊社のCTIシステムは、これらのセキュリティ面に対する不安を解決。ウイルス感染やパソコンの盗難による情報流出のリスクを防止することが出来ます。

■CTIとは

電話着信の際に相手先の電話番号を元に素早く着信者の情報をパソコンなどに表示する機能。現在使用されている顧客管理システムの顧客情報データと連動して、今までの対応履歴や詳細情報を表示します。テレワーク中の、取引先や顧客との電話、コールセンターの在宅化などの環境作りに最適です。
お客様との会話が開始される前に、お客様の情報が得られる為、あわてる事無く、余裕を持って応対することが可能。そのため、お待たせする事もなく、顧客満足度が向上し、何よりも電話を受ける自社の社員の負担が大きく減り、疲労の低減・通常業務の中断などの影響も少なく業務の効率アップに効果的です。

・動画でわかるCTI
https://youtu.be/xKNin7vlYNg

・顧客管理システムとの連動イメージ動画
https://youtu.be/sFnIXPaKVEo

■業界初のリモートCTIのメリット
一般的なCTIでは、オペレーターのパソコンから直接CRMにアクセスできるため、顧客情報の流出リスクがあります。弊社のCTIサービスは、在宅勤務中でも、パソコンの画面上に表示される顧客データは社内のパソコン内の情報。これらのデータの持ち出しや、印刷や保存をすることが出来なくなっているため、情報流出のリスクを徹底防止。顧客データを自宅のパソコンに残さない高度なセキュリティで、ウイルスによる感染や、パソコンの盗難による情報漏えいの対策をすることが出来ます。

■導入方法
MOT/PBXもしくはMOT/TEL(オンプレ版) + VALTEC SWANを導入で利用可能
・料金例：
MOT/TEL（20内線10ch）
アダプタ設置工事費用 20万円程度
初期費用 29,800円
月額費用 3,980円
VALTEC SWAN（10ライセンス）
月額費用 26,000円
10名でご利用の料金目安、初期費用 229,800円　月額費用 29,980円

※本システム利用時は2内線分を使用します。
※表示価格は全て税別になります。

■概要
クラウドPBX「MOT/TEL」
テレワーク中の自宅でも会社の電話番号で発着信ができるクラウド型ビジネスフォンシステム。お使いの会社番号(0ABJ番号)をそのまま継続して利用することができます。
ビジネスフォンの機能(内線・保留・転送・代表番号発信など)をスマートフォンやパソコンで実現可能。勤怠管理、ビジネスチャット、通話録音、等の多様な機能を利用出来るサービス。
詳細：https://www.mot-net.com/mottel
※リモートCTI機能・会社番号の継続利用にはMOT/TELアダプタが必要になります。

「VALTEC　SWAN」
自宅や外出先からでも、安全に社内のPC、共有サーバーにアクセスできるシステム。高度なセキュリティ設定で、安全かつ快適なリモートワークの実現が可能。
社外から社内のパソコンにアクセスし、起動、操作できるリモートデスクトップほか、端末への保存、印刷・画面コピーなどを禁止出来、かつオフィス勤務と同様の業務をテレワークで続けることが出来るので、情報漏えいの防止と業務幅の増加を同時に実現できるサービス。 詳細：https://www.mot-net.com/bcp/working/

■オンラインセミナー開催
8/25に本システムについての無料オンラインセミナーを開催いたします。
詳細・お申し込みはこちら
https://www.mot-net.com/apply_seminar20208/

■会社概要
□株式会社バルテック
事業内容：ICT機器及びソフトウェアの開発・製造・管理
設立：　1993年3月23日
所在地：〒163-1103　東京都新宿区西新宿6-22-1　新宿スクエアタワー3階
URL：https://www.webjapan.co.jp/

【本件に関するお問合せ先】
株式会社バルテック　広報室
TEL：03-5330-1165　FAX：03-5909-4709　 Email: kouhou@webjapan.co.jp

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MOT/PhoneのCTI「外部URL連携機能」を使うと、現在お使いの自社製CRM、他社提供のクラウド顧客管理システムやPMS（ホテル管理システム）の顧客情報と簡単に連携することができます。
Windowsパソコンがあれば、在宅勤務中でも自宅で会社宛の電話を受けたり、会社番号で発信も可能になります。

外部URL連携することで、簡易コールセンターの構築も可能です。

外部URL連携機能の動画概要

詳細は公式HPへ：顧客情報の表示（CTI）

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