法人携帯はau・Softbank・docomoの3大キャリア以外にもサブブランドや格安SIMなど様々な企業から提供されています。法人携帯は1度契約したら比較的長期間使うことが多い為、少しでもコストは下げたいところです。そこで本記事では「格安プラン」と「かけ放題プラン」に注目して各社を比較していきます。

コンテンツの目次

1. 法人携帯の格安プラン比較
2. 法人携帯のかけ放題プラン比較
3. 法人携帯より通話料が安くなるクラウド電話「モッテル」
4. クラウド電話「モッテル」の導入メリット

法人携帯のコストを95％削減する方法資料

法人携帯のコストって本当に必要経費でしょうか？無駄なコストを削ったうえに、業務がもっと便利になる法人携帯にかわるアプリをご紹介します...

ダウンロードしてみる

格安プランと言っても様々なので、ここでは通話ができる+データ1GB（ない場合は最小GBプラン）で比較していきます。

※1 irumo（0.5GB）プラン
※2 スマホミニプラン 5G／4G
※3 ミニフィットプラン＋
※4 シンプルSプラン
※5 国内通話かけ放題（Rakuten Link Officeアプリ利用時）＋データ3GB＋SMSプラン
※6 デュアルタイプ（auプラン：500MB）
※7 音声通話SIM　プランS
※8 音声通話対応　1.1GBプラン
※9 トクトクプラン
※ ここで記載する金額は全て税込です。
※ 各社が提供する割引は加味していません。

比較してみるとdocomoから提供されているirumo（0.5GB）プランが最安となっています。2番目がBIGLOBEとなっています。
ちなみに3キャリアが提供しているahamo（docomo）・povo（au）・LINEMO（Softbank）は法人契約ができません。

次に国内通話かけ放題プランで比較していきましょう。

※1 irumo（0.5GB）：550円+かけ放題オプション：1,980円
※2 ケータイプランデータ利用あり(300MB/月)：1,595円+かけ放題オプション：1,980円
※3 ミニフィットプラン：3,278円+定額オプション＋1,980円
※4 ケータイベーシックプランSS：1,027円+スーパーだれとでも定額：1,100円
※5 国内通話かけ放題（Rakuten Link Officeアプリ利用時）＋データ3GB＋SMSプラン
※6 デュアルタイプ（auプラン：3GB）：1,661円+5分以内の通話無料：880円＝2,541円で利用可能
※7 音声通話SIM　1GBプラン：858円+10分以内の通話無料：913円＝1,771円で利用可能
※8 トクトクプラン：2,277円+かけ放題オプション：1,980円
※ ここで記載する金額は全て税込です。
※ 各社が提供する割引は加味していません。

国内通話24時間かけ放題を提供しているのは4キャリアとキャリアのサブブランドであるワイモバイル・UQモバイルだけで、その中でもワイモバイルが1番価格が安くなっています。mineo・BIGLOBEは専用アプリからの発信であれば5分や10分などの制限ありの定額制プランは提供されています。

mineo・BIGLOBEなどのアプリで通話料が安くなるパターンでは、クラウド電話というサービスも同様です。

法人携帯のコストを95％削減する方法資料

法人携帯のコストって本当に必要経費でしょうか？無駄なコストを削ったうえに、業務がもっと便利になる法人携帯にかわるアプリをご紹介します...

ダウンロードしてみる

クラウド電話とはクラウド上に電話番号や各機能を利用する為のサーバーなどを展開し、スマホアプリを使って電話の発着信を行うサービスです。
クラウド電話「モッテル」では、050の番号を新たに取得して利用します。モッテルでは社員間の通話が無料になり、社外の人へ発信した場合は固定電話と同様の料金3分/8円という低価格の料金で発信することができます。基本料金は20台まで利用出来て5,980円（税別）なのでかけ放題プラン1台分程度の価格です。

モッテルでは法人携帯にはない導入メリットがあります。 社員のスマホを活用できる 内閣府の消費動向調査では企業の働き盛りの世代（30代・40代）は97％以上の人がスマホを所有しているという結果が出ています。モッテルではその社員のスマホへアプリをインストールするだけで法人携帯と同じ運用が可能です。社員のスマホを活用できる為、端末代金を大きく削減することができます。
例えば、docomoから2021年5月28日に発売されたarrows Be4 Plus：21,780円で計算すると10名で約21万円の削減、50名で約100万円の削減に繋がります。手ごろな価格のandroid端末でもこのような大きな金額の削減に繋がります。iPhone SE（第二世代） 64GBで1台57,024円で計算すると10名で約57万円、50名で285万円の削減に繋がります。

使い慣れた機種 社員は好みでiPhoneかandroidの端末どちらを所有しています。法人携帯としてiPhone・androidどちらかを支給すると普段使っていないOSの端末を支給された社員は使い方に不慣れです。
モッテルであれば普段使っている端末へアプリを入れるだけなのでアプリの操作を覚えるだけで済みます。また、モッテルの電話アプリは標準電話アプリと同じようなダイヤル画面など使いやすい画面設計になっています。下記はモッテルのアプリから社員間通話（内線通話）を行う様子の動画です。画像をクリックすると拡大表示されます。

2台持ち不要 法人携帯を支給すると個人で所有している端末と2台持ちになります。業務の電話は法人携帯で…、私用の電話は個人の端末で…と言うように端末を持ち替えたりする必要があり、何かと不便なのが2台持ちです。
個人の端末へアプリを入れて簡単に切り替えができるモッテルでは2台持ちが不要になります。

会社番号も利用可能 モッテルでは大きく分けて2つのプランがあります。
1つは機器の導入・工事などを行わず、社員のスマホへアプリをインストールするだけで利用できるプランです。このプランでは050や0120の番号を新規で取得してそれぞれのアプリへ設定して利用することができます。
もう1つは機器の設置・工事を行うプランです。こちらは既存で利用している03や06と言った市外局番の会社番号をモッテルのアプリから利用することができます。テレワーク中の社員や出先の営業担当などがそれぞれのスマホで会社番号を使って発信できるので利便性の向上に役立ちます。着信も今まで使用していた固定電話と同じように代表番号は一斉に着信が可能です。法人携帯に加えて固定電話の代わりにもなります。

法人携帯のコストを削減する場合、各社のプランを比較したり安い端末を導入することで可能です。しかし、法人携帯と同じような運用ができるクラウド電話の様なサービスもあるのでこの機会に検討してみてはいかがでしょうか？

法人携帯のコストを95％削減する方法資料

法人携帯のコストって本当に必要経費でしょうか？無駄なコストを削ったうえに、業務がもっと便利になる法人携帯にかわるアプリをご紹介します...

ダウンロードしてみる

※各社の情報は執筆時点（2023/07/27）の公式HPの記載に基づきます。各プラン・料金など詳しくは公式HPをご覧ください。
参照：
docomo公式HP
au公式HP
Softbank公式HP
ワイモバイル公式HP
楽天モバイル公式HP
mineo公式HP
BIGLOBE公式HP
NifMo公式HP
UQモバイル公式HP

The post 法人携帯の「格安プラン」や「かけ放題プラン」を9社で徹底比較！おすすめのプランとは？ first appeared on クラウドPBX モッテル.

法人携帯は提供されるキャリアによって料金プランが異なります。その為、キャリアごとの特徴を把握して自社の使い方に合わせたプラン選択が必要になります。本記事では各キャリアの特徴と法人携帯のコストを削減する方法をご紹介いたします。

コンテンツの目次

1. 3大キャリアの特徴
2. 法人携帯のコストを削減する方法
3. スマホの所有率95%以上
4. 法人携帯の導入メリット
5. アプリで切り替え可能クラウド電話
6. 法人携帯とクラウド電話の費用比較
7. その他の導入メリット

まず初めにau・Softbank・docomoの3大キャリアの特徴を見ていきましょう。
au

参照：au公式HP

auの特徴は基本料金プランの多さです。基本料金プランだけで13個も提供されています。「ケータイカケホプラン」では国内通話が24時間かけ放題+1GBのデータ容量が付いて2,980円／月（税別）や「ピタットプラン 4G LTE」では利用したデータ容量に応じて料金が自動的に変動するプランで、3台以上利用すると適用される割引などを入れると～1GBまで1,980円（税別）／月～、1GB超～4GBまで2,980円（税別）／月～、4GB超～7GBまで4,480円（税別）／月～となります。使い方に合わせてプランを選択できるので無駄なコストを削減できるでしょう。

Softbank

参照：Softbank公式HP

Softbankでは国内通話が24時間かけ放題の2,780円/月（税別）とリーズナブルな金額で利用できる点が特徴です。通話ではなくデータ通信のみ利用したい場合は「データ通信専用50GBプラン」だと大容量の50GBが4,800円/月（税別）で利用できます。
また、豊富なオプションが用意されている点もSoftbankの特徴の1つです。ダウンロードしたアプリなどを通して侵入するウイルスを検知するセキュリティオプションや紛失時に探す手掛かりになる位置情報を教えてくれるオプションなどがあります。複数のオプションをまとめた基本パックでは先にご紹介したオプションに加えて、安否確認・共有電話帳・遠隔ロック・一斉メッセージなど15個の便利なオプションが475円（税別）／回線で利用できます。

docomo

参照：docomo公式HP

docomoでは、社員間の通話が24時間無料になる「ビジネス通話割引」が特徴です。基本料金 1,200円/月（税別）のみで社員間の通話が24時間無料となり、社員間通話のみで利用する場合、リーズナブルな金額で利用可能です。社外の人とも通話をする場合は、国内での5分以内の通話が無料になる「5分通話無料オプション」月額770円（税込）や国内通話が無料になる「かけ放題オプション」月額1,870円（税込）を付けることで通信コストを抑えることができます。
データ通信メインでご利用する場合、5Gが利用できる端末で契約ができる「5Gギガホ プレミア」月額5,480円（税別）では、データ無制限で利用することができます。他キャリアでも同様のデータ容量無制限のプランがありますが、テザリングで利用できるデータ容量は30GBまでとなっている中、docomoではテザリングも含めて無制限で利用することができる点も特徴の一つです。パソコン用にポケットWi-Fiなどを契約している場合、docomoの無制限プランならポケットWi-Fiの役割も担えます。

この様に、それぞれのキャリアで特徴がありますので自社の法人携帯の使い方を考慮して検討をする必要があります。

法人携帯のコストを削減する方法は大きく2つあります。

• ・自社の使い方に合ったプランを選ぶ。
• ・安い端末を選ぶ。

法人携帯は端末とプラン契約を行っているSIMの2つが必要です。その為、この2つのコストをできる限り抑えることで法人携帯としてのコスト削減につながっていきます。
1つ目のプランに関しては先ほどご紹介したようにそれぞれのキャリアで特徴がありますので、自社に合ったプランを選択することでコストを抑えることができます。また、ここではご紹介しませんでしたが3大キャリア以外にもワイモバイルやUQモバイルと言ったキャリアのサブブランドや楽天モバイル・mineo・Biglobeモバイルなどの格安SIMも法人プランがありますので比較検討すると良いでしょう。

2つ目の安い端末について次に見ていきましょう。日本人に多く利用されているiPhoneは価格が高めです。価格帯の安い端末はandroidに多く提供されています。価格の安い端末は当然スペックも高価格帯に比べて落ちますのでスマホでWEB会議や複数タスクを同時に処理など使い方によっては重くなる可能性があります。SIM/プランと同様に使い方に合わせて端末も導入する必要があります。

ここまで法人携帯のコストを削減する方法を見てきましたが、そもそも法人携帯は必要なのでしょうか？内閣府の消費動向調査では企業の働き盛りの世代（30代・40代）は97％以上の人がスマホを所有しているという結果が出ています。ほぼ100％の人がスマホをすでに所有しているのに新たに支給する必要性があるのか次に見ていきましょう。

法人携帯の必要性について考える為に、法人携帯の導入メリットを見ていきましょう。 通話料負担 各社員が利用しているプランは個々で違います。通話料が定額のプランに入っている人もいれば、使った分だけ支払う従量課金の人もいます。個人のスマホを業務で利用した場合、通話料が定額のプランにすでに入っていた人はプラスのコストがかかりません。一方、従量課金の人は業務で利用した分だけ個人負担が増えていきます。
法人携帯を導入すると上記の様なプランによっての負担格差がなくなります。

面倒な請求・承認作業 業務で利用した通信費分だけ、会社へ経費申請などを行う場合もあるでしょう。しかし、明細を見ても業務利用と個人利用の区別がつきません。面倒な申請・承認作業が増えるだけという状況にもなりかねません。
法人携帯であれば費用は全て会社へ請求させるので面倒な請求・承認作業が不要になります。

通信手当の過不足 面倒な申請・承認を避けるために、一律の通信費を支払う場合もあるでしょう。しかし、当然支給される金額より多く通信費がかかる場合もあれば、逆に多く支給しすぎている場合もあります。社員・会社どちらかが損得をしている状態は良くありません。
法人携帯を支給すれば通信手当の支給も不要なのでこのような問題も起こりません。

個人番号の使用 個人のスマホを利用すると個人の携帯番号を利用せざるを得ません。社員同士でも個人の番号を教えたくない場合も当然ありますし、社外の人になれば尚更です。女性の場合、ストーカー被害などにも繋がりかねないので個人番号を利用するのはお勧めできません。
法人携帯を支給すれば上記の様な問題を回避できます。

ここまで法人携帯の導入するメリットをいくつか見ていきました。上記の様な個人のスマホを業務利用する問題点を解決する方法は法人携帯の支給しかないのでしょうか？

個人スマホを業務利用する場合の問題点をまとめると、

• ・通話料の問題
• ・利用番号の問題

この2つの問題を解決したサービスがクラウド電話「モッテル」です。モッテル用の電話アプリをスマホへインストールするとモッテルで契約している電話番号を利用した発信や着信が可能になります。今まで利用していた標準の電話アプリと区別することで簡単に1台のスマホで切り替えが可能です。


通話料の請求先もアプリ毎に異なり、標準の電話アプリは今まで通り所有者に請求されます。モッテルの電話アプリで発信した際は会社へ一括して請求されます。その為、通信費の申請・承認や通信手当の支給などが不要です。通話料は事務所で利用している固定電話と同じ3分/8円の低コストです。

クラウド電話「モッテル」を利用すれば法人携帯と同じ運用が可能な事がわかった所で、実際に費用比較を見ていきましょう。以下は15名規模での比較です。

※1 docomoから2021年5月28日に発売されたarrows Be4 Plus：21,780円×15で試算
※2 基本料金：5,980円（税込）+番号利用料金：5,170円（税込）で試算
※3 2,728円/(税込)（基本プラン（音声）1,078円、データプラン1GB （スマホ）1,650円）+定額オプション 1,980円/月×15で試算

今回、高スペックではない端末で試算していますが、それでも30万円以上のコスト削減が見込めます。普段使いしているiPhoneを支給したいという場合だと安めのiPhone SE（第二世代） 64GBでも1台57,024円と倍以上の価格になり総額は85万円を超えます。
通話料に関しては、法人携帯が通話料定額・モッテルは従量課金（3分/8円）ですが、上記差額61,072円を超えるのは22,902分＝381時間以上の通話がある場合となります。ちなみにモッテルでは社員間通話が無料なので社外との通話のみで381時間以上の通話がなければモッテルの方が安くなります。

クラウド電話「モッテル」を法人携帯の代わりに導入すると端末代金と月額費用の削減につながる点を先ほどご紹介しました。モッテルではコスト以外にも導入メリットがあるのでご紹介します。
会社の固定電話の代わりとしても利用可能 今まで法人携帯の代わりとしてモッテルをご紹介しましたが、固定電話の代わりとしても利用することができます。モッテルでは機器の設置などを行わない場合、050や0120（050と料金が異なります）の番号を新たに取得することができ、取得した050番号を会社の代表番号や部署番号として利用できます。法人携帯では端末毎に電話番号が設定されているので発信、着信もそれぞれの端末のみ利用できます。
しかし、モッテルでは複数の番号をアプリに設定して発信・着信ができます。その為、部署番号として利用している番号に着信した際には該当部署の端末を一斉に鳴らしたりすることも可能です。部署番号で取引先などとやり取りしていれば担当が休みの日に着信があった場合でも同じ部署の社員が代わりに対応することができます。

既存番号の利用 モッテルでは既存で利用している固定電話の番号も利用することができます。既存番号を利用する為には機器の設置が必要になりますが、設置した場合はスマホから03や06などの会社番号で発信したり、固定電話と一緒に着信させたり法人携帯の枠を超えた使い方も可能です。

この様にクラウド電話「モッテル」は法人携帯のコスト削減や固定電話の代わりとしても利用できるので、この機会に検討してみてはいかがでしょうか？
クラウド電話「モッテル」の詳細はこちら  

※各社の情報は執筆時点（2021/07/27）の公式HPの記載に基づきます。各キャリアのプラン・料金など詳しくは公式HPをご覧ください。

The post 法人携帯のコスト削減方法とは？最適プランの選び方 first appeared on クラウドPBX モッテル.

建設業における現場事務所の立ち上げや撤去費用は都度都度発生するコストの為、改善したい項目です。そこで今回は現場事務所のコスト削減・コストダウン方法についてご紹介いたします。

コンテンツの目次

1. 現場毎に構築する電話環境
2. 建設業向けソリューション『MOT/PBX』
3. 導入メリット
4. 費用比較

1.現場毎に構築する電話環境

建設現場で働く従業員がデスクワークなどを行う場所が現場事務所です。現場事務所は一般的なオフィスとは違い、工事期間しか利用しない仮設仕様の為、最終的に撤去することが前提となっています。
しかし、撤去する前提でも工事期間はそこでデスクワークや本社/支店/協力会社とのやり取りなどを行う為、インターネット回線や電話回線・電話設備（固定電話・ビジネスフォン）・複合機などを設置する必要があります。
5人の現場事務所を場合だと初期投資/撤去費用で178,910円、月額料金で34,270円が発生しています。初期投資/撤去費用は現場が変わるたびに発生しますので長期で考えると見過ごせない金額になります。

2.建設業向けソリューション『MOT/PBX』

建設業向けソリューションのMOT/PBXを本社や支店へ導入すると各現場事務所へ電話環境を構築する必要がなくなります。MOT/PBXでは従業員が利用するスマホやパソコンへ専用アプリをインストールします。アプリがインストールされた端末からインターネット経由でMOT/PBXと接続することで従来の固定電話（ビジネスフォン）の機能（内線・外線など）が利用できるようになります。

3.導入メリット

MOT/PBXを導入するメリットをご紹介します。

現場事務所の初期投資/撤去費用の削減

先にも記載したようにインターネットを経由して本社や支店のMOT/PBXと接続して各機能を利用することができます。その為、現場事務所へ電話回線やPBX・固定電話を設置する必要がなくなり初期投資/撤去費用を大幅に削減することができます。

ペーパーレス

MOT/PBXは内線や外線などの電話機能以外にインターネットFAX機能やビジネスチャット機能が利用できます。従来、図面のやり取りや危険予知（KY）・安全指示事項などをFAXや紙で印刷して配布していましたが紙文書では紛失や管理が面倒、コストが高いなどの課題がありました。
MOTでは受信したFAXを自動でPDFデータへ変換しメールやMOTのビジネスチャットで送信することができます。複合機を現場事務所へ設置する必要がなくなる為、初期投資/撤去費用の削減されるほか、ペーパーレスにも繋がります。PDFデータなので受信日時などでフォルダ分けすることで管理も簡単になり紛失する心配もありません。危険予知（KY）・安全指示事項などはビジネスチャットで共有することで紙の配布が不要になります

協力会社含めた電話環境の構築

MOT/PBXに登録したアカウントをアプリへ設定することで各機能を利用できますが、利用できるのは自社の従業員に限りません。協力会社の方用にアカウントを付与すれば自社と協力会社間で内線環境（無料通話）が構築できます。

圏外でも利用可能

建設現場にはキャリア電波の弱い地域や全く入らない圏外の場所・トンネル内などの場合もあります。MOTでは現場事務所やトンネル内に設置されたWi-Fiを利用して内線・外線などの通話を行うことができます。

現場従業員の電話負担軽減

従来の固定電話では現場の従業員が作業を止めて電話対応を行ったり、夜間の仮眠時間中に対応したり電話負担が大きい環境でした。MOT/PBXでは現場用の外線番号への着信を本社や支店でも受けることができます。その為、現場従業員の電話対応負担を軽減することができます。

4.費用比較

従来の現場毎に電話環境を構築・撤去する場合とMOTを導入した場合の費用比較をしてみましょう。

初期/撤去費用

月額費用

MOT/PBXではネット環境が構築されていれば利用できるので、ネット回線のコストのみになります。その為、初期/撤去費用・月額費用ともに80％の削減されています。上記に加えて、紙の印刷コストや協力会社との通信費なども削減されるので、より削減効果は大きくなります。

現場事務所の立ち上げ・撤去コストの削減することで、現場事務所の他の部分（例えばシャワー室などの設置）へ投資することもできますので、この機会に検討してみてはいかがでしょうか？

建設業向けソリューション「MOT/PBX」の詳細はこちら  

The post 建設業のコスト削減・コストダウン～現場事務所の電話環境の削減～ first appeared on クラウドPBX モッテル.

自社の通信コストがどれくらい掛かっているか、ご存じですか？ 固定費を見直すとランニングコストは大きく変わります。 どんな通信コストが掛かっているかをチェックしてみましょう。
製品詳細ページ：MOT/Phoneの詳細

The post 通信コストを見直そう！会社のランニングコストを下げる方法【MOT/Phone】 first appeared on クラウドPBX モッテル.

今、法人携帯の代わりにビジネスアプリを使ったBYODが広がっているのをご存知ですか？ 法人携帯では2台持ちやコスト面など様々な悩みがありましたが、ビジネスアプリを使ったBYODでは一気に解決します。今回はそのアプリについてご紹介致します。

コンテンツの目次

1. ビジネスアプリ「MOT/Phone」（モットフォン）
2. 法人携帯とビジネスアプリの比較
3. 一般的なBYODとMOT/Phoneの比較

法人携帯の代わりになるビジネスアプリとは「MOT/Phone」というアプリです。 MOT/Phoneとは、スマートフォンにインストールし設定するとビジネスフォンの機能を利用出来るようになるアプリです。法人携帯では出来ない保留・転送・会社番号発信・受信が出来る点が特徴です。 ではこのMOT/Phoneと法人携帯を利用した場合の比較を見て行きましょう。

早速ですが法人携帯とビジネスアプリを比較していきましょう。

2台持ち

法人携帯

法人携帯の場合、個人の端末と法人携帯端末の2台持ちになります。昨今のスマートフォンは画面が大きく見やすいものが主流となっているので2台を持ち運ぶのはとても邪魔になります。

MOT/Phone

ビジネスアプリでは社員のスマホへインストールして利用することが出来るので2台持ちは不要です。また普段使っている端末なので使いやすさも変わりません。

月額固定費

法人携帯

法人携帯を利用する場合、月額の固定費が毎月発生します。台数が多ければ多いほど固定費の負担が増えます。

MOT/Phone

ビジネスアプリを利用したBYODであれば毎月の固定費はビジネスアプリのサービス利用料金のみになり、大幅な削減が可能です。料金もMOT/Phoneなら20台5,980円～と法人携帯1台分と格安です。

通話料

法人携帯

多くのプランで採用される30秒20円のプランでは固定電話の料金と比べても割高です。

MOT/Phone

ビジネスアプリ経由の場合、通話料が3分8円です。法人携帯のプラン（3分120円）と比較すると90％以上の削減効果があります。

利便性

法人携帯

法人携帯の場合、電話のみの利用になります。電話も事務所の電話機から取次が出来なかったり携帯電話番号のみしか利用出来ないなど、利便性が高いとは言えません。

MOT/Phone

MOT/Phoneの場合、冒頭でもご説明した通り、ビジネスフォンのように電話の取次ぎや内線通話・会社番号発信などが可能となります 法人携帯では出来なかった機能が豊富に利用出来、利便性は確実に向上します。

MOT/Phoneが便利でコストも削減出来ることがわかりました。今度は一般的なBYODと比較していきましょう。

料金の切り分け

一般的なBYOD

私用と仕事で使った分の切り分けが上手く出来ない為、使用分を経費申請しなければなりません。経理側も人数分の明細と申請内容を確認しなければならず負担がかかります。

MOT/Phone

MOT/Phoneであればアプリで料金の切り分けが簡単に可能です。スマートフォンに標準でインストールされている電話（090や080で始まる番号）で発信すると通常通り個人宛てに請求が来ます。
MOT/Phoneから発信すると会社番号（03や06などの市外局番）で相手に通知することが出来、通話料は会社へ一括で請求されます。そのため社員の申請時間や経理の確認時間などを削減出来ます。

プライバシー

一般的なBYOD

BYODをそのまま導入すると個人の電話番号を使用することになり、プライバシーの問題が出ます。

MOT/Phone

会社番号で発信・受信が可能なので、プライバシーをしっかり保護します。

メリハリ

一般的なBYOD

個人の番号を仕事で利用した場合、業務時間外でもかかってくる場合があり公私のメリハリがなくなる可能性が高いです。

MOT/Phone

会社番号で対応できるので折り返しも会社番号に着信します。 業務時間外は業務時間外のアナウンスを流したり、留守電にすることが可能です。また、アプリ自体を終了することで業務内でも着信もなくなるのでメリハリは完全につけることが出来ます。

The post 法人携帯はビジネスフォンアプリで代用できる！ first appeared on クラウドPBX モッテル.

1.電話料金・通信費の種類

2.固定費の削減方法

固定費の中にも種類がいくつかあります。
・ネット回線
・電話回線
・プロバイダー
・社用携帯の料金
が挙げられます。

2.1.回線費用

ネット回線や電話回線・プロバイダーを合計すると一般的に6,900円～7,900円かかります。
しかし、弊社のNTTひかりコラボ商品であるMOT光だとネット回線・電話回線・プロバイダー合わせて5,900円です。
東日本・西日本で料金が若干違います。また、ネット回線のみやプロバイダーのみも承っておりますので、詳しくはお問い合わせ下さい。

2.2. 社用携帯の料金

社用携帯も固定で通信費がかかります。同じ通信キャリアにすることで社員同士が無料通話を出来るなどメリットもありますが、固定の費用がかかってしまうことには変わりありません。
MOTのスマホ内線化（BYOD）を利用すれば社用携帯はもう不要です。社員同士の通話は無料、事務所の電話機との通話も無料です。また、社用携帯では出来なかった携帯電話への取次も可能になるので、迅速な対応も実現します。
料金に関して通話料は会社番号（専用アプリ経由）のものは会社へ請求されるのでわざわざ申請して精算や社員に一律の通信費を支払うことも不要です。

• スマートフォン内線化

3.通話料

通話料を下げる場合いくつか方法があります。
・通話料金の安い回線を利用する
・社員間や拠点間が無料通話になるサービスを利用する
・転送料金がかからないサービスを利用する
・電話の回数自体を削減するサービスを利用する
が挙げられます。

3.1.通話料金の安い回線を利用する

まず、通話料金を安い回線に変更するのは基本ですね。MOT光であれば固定電話に3分8円（全国一律）で電話が出来ます。
おとくラインを利用すると通話料自体は安くても月額基本費用が2,350円程かかります。ひかり電話500円と比べると割高です。
ISDNやアナログだと通話料金3分8.5円や基本費用が高いです。さらに県外への通話だと3分40円とかなりの高額になります。

MOT光は最安のひかり電話を利用するので電話番号を変えずに通話料金を下げることが可能です。

3.2. ・社員間や拠点間が無料通話になるサービスを利用する

次に、社員間や拠点間の通話ですが、非常に多く日常的に通話がありますよね。この通話が無料になれば経費の削減幅も大きいですよね。
MOTでは拠点間や社員間の通話を無料通話（内線通話）で行うことが出来ます。
頻繁に連絡の取り合う拠点間や社員間が無料通話になることで経費削減の効果も大きいです。
また、運用面でも保留・転送が拠点間でも社員間でも行えるのでお客様をお待たせしない体制づくりにも貢献出来ます。

3.3. 転送料金がかからないサービスを利用する

中小企業や起業したばかりの方などに多く利用されている電話転送サービス。事務所にいなくても携帯で会社にかかってきた電話を取ることが出来ます。電話の取りこぼしを防止出来ますし迅速な対応が出来るようになります。
しかし、電話転送サービスは基本料金に加え、通話した分だけ料金が発生します。例え、営業電話であっても勧誘であってもこちらも負担しなければいけないのです。
それではあまりにも無駄が多いので、転送料金が無料になるサービスを利用しましょう。
MOTではスマホの内線化により、事務所にかかってきた電話をスマホに飛ばして取ることが出来ます。また、そこにかかる通話料は0円なので無料の転送サービスとなります。
更に、通常の電話転送サービスだと1人にしか同時に着信出来ませんが、MOTなら複数人同時に着信することが可能です。複数人同時に着信することで電話の取りこぼしを限りなく0に近づけることが出来ます。お客様からのお問い合わせを取りこぼさずに1件お仕事になるだけでも違うでしょう。また、転送料金も無料なので経費を削減しながら売上UPも可能です。

3.4. 電話の回数自体を削減するサービスを利用する

電話はその場で話せて細かいニュアンスなども伝えられるコミュニケーション手段です。
しかし電話だとお互いの時間があいている時間でなくては出来ないですし、こちらの時間も相手の時間も拘束してしまうコミュニケーション手段です。
確かに電話で話さないといけないこともあります。弊社が電話機を販売してきた会社だからこそ、電話というコミュニケーション手段の重要性は認識しております。
しかし、時代も変わりメールやチャットといったコミュニケーション手段が広まってきたのでその時その時のベストな手段を利用することがコスト削減・業務の効率化に繋がります。
基本的にお互いの時間を拘束せず簡単・迅速に連絡が取れる手段はチャットです。メールのように定型文（挨拶文）も必要ありません。伝えたい用件だけ伝えればいいので打つ文字数も少なくなります。また既読機能のおかげで見たかどうかの確認なども不要になります。 チャットの便利さはよくわかっているけどセキュリティが不安という方向けにビジネスチャットがあります。MOTでもビジネスチャットが利用できます。社員しか登録できないので社外の人へ情報の流出（誤送信）もありません。乗っ取りなども会社毎の個別管理により起こりません。チャット内容も暗号化されるので安心してチャットを導入することが出来ます。

• ビジネスチャット

4.電話設備

5.その他の経費削減

電話関連で他にも経費削減する方法があります。以下の3つについて詳しく見て行きます。
・無駄な電話取次の削減
・間違い電話や営業電話の対応
・様々な番号を利用した電話体系

上記の3つはある機能によって改善されます。

取次

まず取次に関して社員数の多い・少ないに限らず電話の取次ぎは日常的に行われています。折り返しにせずにそのまま対応が出来るため取次機能はもちろん便利なのですが、無駄な取次を行っていることも多いです。
この無駄な取次に効果的な機能が、自動音声応答・IVR機能です。このIVR機能とは「お電話ありがとうございます。音声案内に従ってご希望の番号を押してください。製品に関する新規のお問い合わせは1を。ご利用中の製品の使い方は2を。ご契約内容の確認は3を。その他のお問い合わせは9を押してください。」のようなアナウンスを流す機能です。

このアナウンスと共に番号毎に設定されたグループへ着信されます。
例えば上記の例だと、1は営業へ、2はサポートへ、3は法務部へのような設定が出来ます。そうすると最初からお客様のご質問にお答えできる担当が電話に出ることが出来るため、取次回数が削減されます。

間違い電話・営業電話

間違い電話や営業電話も先程の自動音声応答・IVR機能によって削減されます。
この機能と間違い電話とかは関係ないんじゃないの？と思われる方もいらっしゃるでしょう。しかし意外とこの自動音声応答が効くのです。 間違い電話の人がこのアナウンスを聞いているうちに間違えてかけたことに気が付きます。そのため事務所などに着信する前に切る為、社員の負担は削減されます。
また、営業電話も同様に自動音声がアナウンスされているうちに切る為、着信数が削減されます。

様々な番号を利用した電話体系

取次を少なくしようとそれぞれに番号を取得して運営している会社も多いでしょう。部署やグループへ直電になるので便利ですが、番号を管理する総務などの負担は大きいです。またグループの解体や担当が変わるなどの際、HPやチラシの記載番号を変えなければならず管理が大変です。
ですが、この悩みも自動音声応答・IVR機能にて解消されます。
自動音声応答・IVR機能は1つの番号で運営出来る点もメリットの一つです。今まで部署毎に分かれていたものを1つの番号で利用出来るので、管理は簡素化されます。
社員への連絡は一人ひとりスマホやビジネスホンに内線番号が付与されていますので、その番号にて直接連絡が出来ます。

• 自動音声応答・IVR機能

この様な便利な機能が利用できるサービスはMOTです。
また、当ブログのようにお客様に役立つ情報を随時配信していますのでメルマガ登録もお待ちしています。

The post 法人向け電話・通信費を削減するには? first appeared on クラウドPBX モッテル.