クラウドPBXはスマホへアプリをインストールすると会社番号を使った発着信が利用できるようになりますが、社員がお持ちのプライベート用のスマホを活用しても問題ないのか本記事でご紹介いたします。

コンテンツの目次

1. クラウドとは？
2. プライベート用のスマホでクラウドPBXを利用する問題点
3. 法人携帯を導入するより安い

1.クラウドPBXとは？

従来の電話サービスであるビジネスフォンでは社内へ電話機を制御するPBXという機器を設置していました。このPBXと固定電話機が接続されることで内線番号で通話（内線通話）や会社の代表番号で発着信ができるようになります。その為、PBXと接続できない法人携帯として用意されたガラケー・スマホや社員が持っているプライベート用のスマホなどでは内線通話や会社番号を使った発着信はできませんでした。

しかし、PBXがクラウド上で展開され各端末からインターネットを通じて外線機能などを利用できるクラウドPBXでは場所の制約なく電話対応を行うことができます。クラウドPBXの場合、IP電話を利用するのでIP電話に対応した固定電話機やクラウドPBX用のアプリをインストールできるスマホで各機能を利用できますが、ガラケーでは利用できません。

専用アプリがインストールできれば利用可能なので、法人契約しているスマホでも個人が所有しているスマホでも利用することができます。また、キャリアなども問わないのでdocomo・au・Softbankやワイモバイル・UQモバイルと言った格安SIMでも利用することができます。

↓クラウドPBXについて詳しく知りたい方はこちら↓

2.プライベート用のスマホでクラウドPBXを利用する問題点

社員のプライベート用のスマホへアプリを入れて使用した際に問題となりそうな項目は以下の通りです。

• 【社員のスマホを活用した際に問題となりそうな項目】
• ・業務用として利用した分の通話料負担
• ・発信する電話番号
• ・着信した際に個人宛か会社宛てか区別が可能か
• ・有給中など個別に着信したくないときの対処
• ・取引先などの電話帳データ

実際のクラウドPBXサービス「モッテル」を例に詳しく見ていきましょう。

業務用として利用した分の通話料負担 単に社員のスマホを業務で利用してもらった場合、一定金額を通信費として支給や毎月経費申請して通信費を請求する方法がありますがクラウドPBX「モッテル」ではアプリで区別することが可能です。
今までの電話アプリから発信した分については個人へ通話料が請求され、モッテルの電話アプリから発信した分については直接会社へ請求されます。煩わしい経費精算や過不足が出る一律の通信費の支給が不要になります。
通話料金についても今までの電話アプリはキ、今までと変わらず同じキャリアの通話料が適用されます。モッテルのアプリから発信した分はモッテルで利用中の電話回線の通話料金が適用されます。例えばNTTのひかり電話を利用していた場合は、8円/3分ということになります。

発信する電話番号 単に社員のスマホを業務で利用してもらった場合、個人の携帯番号で私用も業務中も発信する必要がありましたが、クラウドPBX「モッテル」ではアプリで発信番号を区別することができます。
今までの電話アプリから発信する場合は、070・080・090などの個人の携帯番号が使用できます。一方、モッテルの電話アプリから発信する場合は、会社の番号を使用できます。会社番号も代表番号と個人の直通番号など複数の電話番号から選択して発信することができます。

着信した際に個人宛か会社宛てか区別が可能か 今までの電話アプリとモッテルの電話アプリで着信画面が異なるので個人宛の着信なのか会社番号宛ての着信なのか簡単に区別することができます。

また、着信番号も表示されるので代表番号宛てなのか直通の番号への着信なのか等も区別することができます。

有給中など個別に着信したくないときの対処 クラウドPBX「モッテル」ではビジネスフォンのように代表番号に着信した際、一斉に端末を鳴らすことも可能です。社内の勤務者と在宅勤務などのテレワーク者両方へ平等に着信させることができるので電話負担の偏りを軽減できます。モッテルでは曜日や時間を決めて留守番電話の設定・解除ができるので会社全体の休日は着信しないように設定が可能です。
しかし、有給中など個々で異なる休日もあります。その様な際は端末にインストールされたアプリの設定から簡単に着信させないようにすることが可能です。

取引先などの電話帳データ クラウドPBX「モッテル」は社員で共有できる会社用のクラウド電話帳が利用できます。個人の端末へ直接取引先などの情報を保存するのではなくクラウド上で管理するので万が一スマホを紛失した場合はクラウドのアカウントを削除するだけで端末から情報を閲覧することができなくなります。情報漏洩のリスクを軽減できます。

この様にクラウドPBX「モッテル」なら社員のプライベートなスマホを利用しても使い勝手は悪くありません。

3.法人携帯を導入するより安い

プライベートの端末を業務利用しない場合、法人携帯を導入するケースも少なくありません。そこでクラウドPBX「モッテル」と法人携帯のコスト比較をしてみましょう。以下は15名規模での比較です。

※1 docomoから2021年5月28日に発売されたarrows Be4 Plus：21,780円×15で試算
※2 基本料金：5,980円（税込）で試算
※3 2,728円/(税込)（基本プラン（音声）1,078円、データプラン1GB （スマホ）1,650円）+定額オプション 1,980円/月×15で試算

法人携帯は端末の導入費用とSIMの使用料（月額）がかかります。モッテルの場合、端末は社員がお持ちの物を活用するので0円となります。一方、法人携帯はハイエンドモデルではない端末でも30万程かかってしまいます。iPhoneを支給する場合は安めのiPhone SE（第二世代） 64GBでも総額は85万円を超えてしまいます。月額についてもコスト削減が見込めるのでクラウドPBXは法人携帯を導入する場合と比べてコストを抑えることができます。
また、法人携帯では会社番号を使った発着信や通話を保留して他の者へ転送するといったビジネスフォンの様な運用はできません。クラウドPBXではビジネスフォンと同じ運用が自分のスマホで行えるので効率的な働き方に役立ちます。

この様にクラウドPBXで社員のプライベートなスマホを活用することは大きなデメリットもなく、法人携帯と比較してもコスト削減や業務の効率化に効果があります。社員のスマホを活用することに躊躇している方はクラウドPBX「モッテル」を検討してみてはいかがでしょうか？
プライベートスマホを活用できるクラウド電話「モッテル」の詳細はこちら  

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新型コロナウイルス対策や働き方改革で働く場所が社内から社外へと変わっていきました。その為、タイムカードを使った勤怠管理の方法では本人が打刻できず不正や押し忘れが多発などの問題点や集計作業に時間がかかるなど利用者側と管理側両方の問題点がありました。そこで本記事では、スマホアプリで勤務時間の打刻が可能で、自動集計まで行ってくれる勤怠管理アプリをご紹介いたします。

コンテンツの目次

1. タイムカードアプリの導入メリット
2. タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」
3. 「MOT勤怠管理」の導入メリット

1.タイムカードアプリの導入メリット

タイムカードアプリとはスマホアプリを使って勤務時間の記録ができるサービスです。タイムカードアプリを導入するメリットを確認していきましょう。

どこでも打刻が可能

特定の場所（事務所など）に行かないと打刻ができない紙のタイムカードに比べ、タイムカードアプリでは直行直帰の営業先やテレワーク中の自宅など場所を問わず出勤・退勤の打刻をすることができます。その為、タイムカードに縛られた勤務を行う必要がありません。
例えば、事務所より自宅の方が近い場所で朝早く商談がある場合、紙のタイムカードではわざわざ出社して打刻するか他人に打刻を代わってもらう必要があります。退勤の場合も定時を過ぎているのにわざわざ事務所へ帰社して打刻を行ってから帰宅すると、その移動時間だけ無駄な残業になってしまいます。直行直帰を適切に行うことで業務の効率化やワークライフバランスの向上に繋がります。

機器の導入が不要

スマホへアプリをインストールして利用するタイムカードアプリでは機器の導入が必要ありません。勤怠管理システムの中には指紋認証やICカード認証などの方法もありますが認証用の端末が別途必要なので初期投資がかかります。アプリ型であれば機器の導入が不要でコストを抑えて導入することができます。

ペーパーレス

紙のタイムカードでは、保管場所を用意する必要があります。タイムカードは3年間の保存が義務付けられているので保管場所を用意するのも大変です。また、後で確認が必要になった際は見つけるのも一苦労です。
タイムカードアプリであれば、打刻データなどはクラウド上へ記録され、ペーパーレスになります。保管場所を用意する必要もありません。確認も検索すればすぐに見つかるので管理がしやすくなります。

自動集計

紙のタイムカードでは、勤務時間をタイムカードから管理しているソフトなどへ打ち直しが必要になります。タイムカードアプリでは、勤務時間の合計や残業時間などを自動で集計、集計したデータを給与ソフトなどへ読み込ませるだけなので管理業務が大幅に短縮されます。

2.タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」

スマホアプリで打刻ができるタイムカードアプリ「MOT勤怠管理」は、スマホに加えてパソコンのブラウザからも打刻することができます。

タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」の特徴は2つ。1つは法人電話アプリと連動した着信アラートで退勤時間を知らせることができる点です。2つ目は勤務時間に加えてGPS情報を一緒に記録することができる点です。

3.「MOT勤怠管理」の導入メリット

先ほどご紹介した2つの特徴を詳しく見ていきましょう。

法人電話アプリと連動

タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」は法人電話サービス「MOT/TEL」と連携することが出来ます。MOT勤怠管理では打刻以外に残業・有給など各申請ができますが、残業の申請/承認がなく定時を過ぎても退勤打刻がされない場合、法人電話サービス「MOT/TEL」で利用する電話アプリに着信で通知が来ます。

メールやチャットでの通知ではなく着信通知なので無視しにくく、残業の承認もしくは退勤ボタンが押されるまで、繰り返し警告の着信が鳴るため退勤を強く促すことができます。その為、無駄な残業時間の削減に役立ちます。
また、あらかじめ設定した残業時間を超過する場合、本人と管理者へチャットで自動報告されるので管理の手間も省け、長時間労働の防止にも繋がります。

GPS情報の記録

スマホで勤務時間の打刻を行う場合、時間と一緒にGPS情報を記録することができます。直行直帰や出張など出先でも「どこで」出勤・退勤を打刻したのかわかるため不正報告を防止できます。

また、外出先でも正確な勤務時間の把握ができるので、従来は直行直帰を許可していなかった場合、直行直帰を許可することで無駄な移動の削減につながります。
タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」は1ID300円で利用することができます。法人電話と合わせて利用する場合には法人電話の料金3,980円～（税別）+200円/1IDで利用することができます。

勤怠管理の方法を変更するだけで社員の働き方は大きく変わり、場所に縛られないタイムカードアプリはテレワークなど新しい働き方の勤務時間を管理する方法として適しています。働き方が変わってきている今、勤怠管理方法についても検討してみませんか？

タイムカードアプリ「MOT勤怠管理」の詳細はこちら  

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固定電話、いわゆるビジネスフォンの通話を録音するサービスや装置は山ほどあります。しかし、携帯電話（スマホ）の通話を録音するサービスとなるとなかなか出てこない・・・とお困りの方にiOSでもandroidでも利用できる通話録音サービスをご紹介致します。

コンテンツの目次

1. なぜ携帯電話（スマホ）の通話を録音する必要があるのか？
2. 通話録音の方法
3. スマホ内線化という方法
4. 内線化は通話録音だけじゃない
5. 管理が簡単に

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