福井のマスク・シャープのマスク販売など最近のマスク事情

テレワーク

Q:福井のマスク・シャープのマスク販売など最近のマスク事情

A:
福井のマスク・シャープのマスク販売など最近のマスク事情

新型コロナウイルスの感染拡大によりマスク需要が急激に増え、マスクの品薄状態が今日まで続いています。そんな中、福井県がマスクの購入券を県内全世帯への配布やシャープが本日21日からECサイトにて個人向けマスクの販売を開始するなど、マスク関連の動きがいくつかありますのでまとめてみました。

コンテンツの目次
  1. マスクの重要性
  2. 最近のマスク事情
  3. マスクをしなくてもよい在宅勤務

1.マスクの重要性

そもそもマスクがなぜここまで重要視されるのでしょうか。新型コロナウイルスが出始めた頃は、情報も錯綜し「マスクは意味がない」と言うような論調で語られることもありました。しかし、新型コロナウイルスの情報が少しずつ解明されていくとマスクをつけることは有効であるとされています。新型コロナウイルスはウイルスを触った手で口や鼻・目を触ったり飛沫による感染が多いので物理的に口や鼻を覆うことで、誤って手で触れてしまう機会を減少させたり、新型コロナウイルスは自身が感染していても無症状の場合もあるので、他人へ飛沫感染させてしまうことを防ぐ意味で、マスクは高い効果があるとされています。
したがって、マスクは自分自身のみならず、社内の同僚や同じ通勤列車に乗る人、その家族を守る為にも身に着けるべきでしょう。


2.最近のマスク事情

マスクが店頭へ並ぶことが少なく、並んでもすぐに購入されてしまう為マスク不足である家庭は多いです。最近では全家庭に2枚の布製マスクを政府が提供すると発表し、実際に感染者の多い世田谷区などから配布が始まっています。しかし、大人の男性にはサイズが小さいなどの問題点も指摘されています。
福井県では、1箱50枚入りのマスク30万箱、合わせて1500万枚を独自に確保できたとして、マスクを購入できるマスク券を県内全世帯へ配布することになりました。今後、マスク券を坂井市に本社があるドラッグストアの「ゲンキー」(県内64店舗いずれか)に持参すれば、1箱50枚入り税込み2350円のマスクを2箱まで購入できるようです。
また、シャープでは本日から個人向けマスクをECサイトで販売とするとしています。実はマスクの増産の為、日本政府は「マスク生産設備導入支援事業費補助金」を設けて、マスクの生産・増産体制の構築に尽力しています。この補助金を受けて乗り出した企業は2020年4月3日時点で以下の10社です。

企業名 1ヶ月の生産数(枚)
興和株式会社 12,000,000
株式会社Xins 2,250,000
ハタ工業株式会社 350,000
グロニット工業株式会社 7,500
シャープ株式会社 4,500,000
株式会社白鳩 2,390,000
北陸ウェブ株式会社 9,000,000
明星産商株式会社 15,000,000
株式会社meteco 120,000
株式会社ロキテクノ 50,000以上
合計 45,617,500

参照:経済産業省(採択結果1採択結果2
1カ月で4,561万7,500枚以上の増産となります。
元々マスクは8割を輸入に頼っており、国内生産は非常に少ない割合でしたが、全世界で新型コロナウイルスの流行によりそれぞれの国でマスク不足となる中、輸入も大きく減少しています。上記のように国内企業はマスクの増産をしているものの、優先度の高い医療用マスクなどの供給が必要ですので私たち一般消費者が十分にマスクを手に入れることが出来るのはまだ先のようです。


3.マスクをしなくてもよい在宅勤務

不足しているマスクですが、通勤をしなければ身に着ける必要もありません。工場などで働く製造業の方や現場で働く建設業の方など通勤が必要な業種でない限り、在宅勤務を行うことでマスクの需要が減少し、必要な人へマスクが届く可能性が高まります。 自分自身のみならず、家族や同僚・出勤が必要な業種の方を守る意味でも在宅勤務は有効です。しかし、在宅勤務は出来る業務が少ない、コミュニケーションが取りずらい、情報漏えいが心配という課題もあります。 そのような課題を一気に解決できるサービスがMOT/Telework(モットテレワーク)です。

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MOT/Teleworkでは、社内のパソコンをインターネット経由で自宅のパソコンからアクセス・操作できる『リモートアクセス』やスマホに専用アプリをインストールし設定すると自宅で代表電話(会社宛ての電話)を受けたり、会社番号でお客様へ発信する『スマ内線化機能』や顔を合わせて会話が出来る『ビデオ会議(WEB会議)』、リモートアクセス中に自宅のパソコンへ情報の保存の禁止やハードコピー(スクリーンショット)禁止、メール送信禁止などの『セキュリティ機能』が設定出来るので安全にテレワークが可能です。
テレワーク環境の構築は社内のパソコンを持ち帰ったりすることで限定的ではありますがすぐに行うことが出来ます。しかし、情報漏えいが起きてしまうとコロナウイルス以上の損害に繋がる危険性もありますので、情報漏えいが起きないようセキュリティ面だけはしっかり考慮してテレワーク環境を構築しましょう。
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